日本人は旅行が下手だ（テロ時代の海外旅行術）

結局、海外旅行は危ないのか、危なくないのか──。現実には日本国内も含め、100％安全な場所などどこにもない。問題はイメージや一時の報道だけで判断してしまうことだ。特に日本人はその傾向が強いように思える。

「昨年下期に北朝鮮のミサイル問題があって、日本人の足がグアムから遠のいた。当社でも、行き先の選択肢からグアムを外すお客様が多かった」と、海外ウエディング・ハネムーン専門の旅行会社のマネジャーは言う。

グアムは結婚式に加え、修学旅行でも人気の観光地だが「代わりにどこへ行ったかというと沖縄。昨年の沖縄は特に修学旅行の受け入れ数が伸び、特需だったと聞いた」。北朝鮮が中距離弾道ミサイルをグアムに向けて発射する計画だと報じられたが、沖縄もミサイルの射程内で、米軍基地がある点でも変わりはないのだが。

こんな事例もある。韓国で15年にMERS（中東呼吸器症候群）コロナウイルスが蔓延したとき、顧客企業から「トランジットでソウルを経由するが大丈夫か、といった問い合わせまで受けた」と、インターナショナルSOSの日本法人のメディカルディレクター、葵（あおい）佳宏は言う。咳をしている人を避け、マスクを着け、手洗いとうがいを徹底すれば2時間の空港滞在は問題ない。「正しい知識があれば、不用意なキャンセルは減らせる」

インターナショナルSOSは海外医療と渡航安全のサービスを企業や政府、国際機関に提供する企業で、フォーチュン500社の69％、日本でも日経225銘柄企業の半数を顧客に持つ。同社のトラベルセキュリティー専門家である黒木康正によれば、日本企業は外国企業に比べ、リスク評価の仕組みが確立されていないと感じるという。

「進出先国で何か起こったとき、外国企業はすぐに撤退するが、戻ってくるのも早い。日本企業の場合、グローバル企業でも経験則を持つ個々の担当者に頼っているところがあった。最近になってようやく、組織的な安全対策を取り始めたようだ」

高齢旅行者のリスクが増加

海外邦人安全協会の小野によれば、大企業はまだましだ。日本の中小企業は対策が遅れており、そのため外務省は16年、海外で活動する中小企業の安全対策を強化するためのネットワークを設立。17年には、人気漫画『ゴルゴ13』を使った安全対策マニュアルも作成し、意識の向上に努めている。

企業でこの程度なのだから、旅行者の安全対策がおざなりになっているのは分からなくもない。インターナショナルSOSの葵は、チベットや中南米など医療システムが発展途上の僻地に行く高齢の日本人旅行者の増加に伴い、旅先で高山病などにかかる人が増えていることも指摘する。なかでも心配なのはツアーで行く人だ。「ツアー参加者は旅行会社に任せきりで、個人旅行者よりリスク意識が低い」