最新記事

生命倫理

死んだ息子の精子で孫を......イスラエルで増える遺体からの精子採取

2018年3月16日(金)18時30分
アサフ・ユニ

息子オムリ(右)の血筋を絶やさぬために闘うシャハール夫妻 SHAHAR FAMILY

<イスラエルでは家族の遺体から精子を採取して、子供をつくりたいと望む人が増えている>

わが子に先立たれた親の喪失感は計り知れない。「血筋」にこだわる伝統的な社会では、特にそう。イリットとアシャーのシャハール夫妻も、まだ息子の死を受け入れられない。今も壁に遺影を飾り、キッチンにはブロンズ像を置き、父アシャーは息子の顔を刻印したメダルを首に掛けている。

息子オムリが亡くなったのは6年前のこと。何の前触れもなくイスラエル軍の使者が同国中部の町クファルサバにある夫妻の家にやって来て、オムリ(海軍士官で当時25歳)が自動車事故で死亡したと告げた。

母イリットは泣き崩れた。そして使者に迫った。「息子の精子を、遺体から取り出して!」

使者は困ったような顔をして、「それには裁判所の許可が必要です」と答えた。すると元軍人のアシャーは、使者の目を見据えて言った。「では、ぐずぐずしておれんな」

アシャーは使者と一緒に車に飛び乗り、最寄りの裁判所に向かい、息子の精子採取の許可を申請した。判事は許可を出し、医師が直ちに精子を採取した。しかし「喜びはなかった」とアシャーは言う。息子を失った悲しみのほうが大きかった。

シャハール家だけではない。イスラエルには、戦場に赴く前に自分の精子を凍結保存する男がたくさんいる。息子や夫の死後に精子を採取して保存する遺族も増えている。全ては血筋を絶やさないためだ。

死因にもよるが、精子は死後48時間以内なら採取・保存が可能とされる。通常は、医師が外科的に精巣を切断して採取する。措置が早ければ早いほど良好な状態の精子が得られる。

遺体からの精子採取は今に始まったことではない。記録にある限り、初めて行われたのはアメリカで、1970年代のことだ。しかし80年代以降、ドイツやフランス、スウェーデンなどは倫理的な懸念から、たとえ死者が生前に同意していた場合でも遺体からの精子採取を禁じている(アメリカではまだ判例が確定していない。通常の臓器提供と同様に扱う例もあるが、法廷の判断は分かれている)。

配偶者以外の妊娠もOK?

倫理的な混乱を避けるために、イスラエルでは政府が03年に公的なガイドラインを発表した。もっぱら聖書を根拠にしたもので、子を産むことは神の認めた「善行」であり、神はノアとその息子たちに「産めよ、増えよ」と命じている(創世記)とした。ただし、体外受精の目的で遺体から精子を採取する権利を有するのは死者の配偶者だけと明記していた。

その後、イスラエルの法廷はこの制限を徐々に緩和してきた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国が秘密裏に核実験、米国が非難 新たな軍備管理合

ビジネス

ユーロ高、政治的意図でドルが弱いため=オーストリア

ビジネス

英シェル、カザフ新規投資を一時停止へ 政府との係争

ビジネス

ECB、インフレ下振れリスク懸念 ユーロ高を警戒
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中