最新記事

ゲノム編集

遺伝子編集で生物兵器が製造される?

2018年2月2日(金)17時10分
ヒマンシュ・ゴエンカ

近年は自己流生物学やバイオハッキングが流行している traffic_analyzer-iStock.

<遺伝子編集技術クリスパーへの期待は大きいが、悪用されればテロ攻撃の道具になる恐れも>

クリスパー(CRISPR)は幅広い病気の治療に活用できる、大きな可能性を秘めた遺伝子編集技術。この技術の開発者が16年、ノーベル賞の有力候補になったことで有名になった。

まだ完璧な技術とは程遠い段階で、16年10月にヒトの遺伝子改変にクリスパーを使用する初の臨床試験が行われたばかり。それでもこの技術は既に、アメリカの情報機関がまとめた「国家安全保障上の脅威」リストに入っている。

ジェームズ・クラッパー米国家情報長官(当時)は16年2月、上院軍事委員会に年次報告書を提出。その中で、脅威と見なす大量破壊兵器とその拡散のリストに遺伝子編集技術が加わったことが明らかになった。

専門家の一部からは驚きの声も上がった。北朝鮮の核実験やシリアが使用したとされる化学兵器など、従来型の脅威と並んでこの技術が脅威の1つに挙げられたからだ。

名指しこそされなかったが、報告書の「遺伝子編集技術」がクリスパーを指しているのは明らかだった。

「このデュアルユース技術が幅広く共有され、低コストで、開発ペースが加速していることを考えると、意図的かどうかに関係なく誤った使用をされた場合、経済や国家安全保障に広範な影響を及ぼす可能性がある」と、報告書は指摘した。

デュアルユースとは開発の成果が兵器としても利用され得る、つまり軍民両用という意味だ。例えば、農業用肥料に使われる硝酸アンモニウムは爆発性が高いため、爆弾の原料にもなる。プールの消毒に使われる塩素は、化合物によっては致死性を持つこともある。

では、クリスパーは本当に生物兵器になり得るのか。理論上、遺伝子編集技術は自然に発症する疾患にほんの少しだけ似ている遺伝子型を作り出せる可能性がある。こうした人工的な病原体を使えば、何十万もの人々を病気にさせる、さらには殺すことも可能かもしれない。

だが、遺伝子編集技術のスタートアップ企業シンセゴのポール・ダブラウスキCEOは、この技術は高度な専門知識を必要とするため、現時点で脅威になるとは思えないと語る。

「経験豊富な科学者であれば、クリスパーを使った簡単な実験を行うことは容易かもしれない。しかし、複雑なウイルス株のようなもので、研究所の外でも効力を保ち続けるものを開発できるかどうかはまた別の話だ」

それでも研究が進むにつれて、この技術はさらに幅広く使用されるようになっていくだろう。もっと効果的かつ低コストにもなるだろうし、何より複雑な遺伝子操作が可能になることも期待できる。

近年は自己流生物学やバイオハッキングなどが流行している。だからこそ遺伝子操作技術も、より幅広い懸念を呼び起こすのだろう。

<本誌2017年12月26日号掲載>

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、制服組トップら軍高官2人を重大な規律違反など

ビジネス

ECB、不確実性への先制行動に慎重さ必要=オースト

ワールド

「安全の保証」巡る米文書、100%準備完了=ウクラ

ワールド

米、冬の嵐で100万戸停電 1万便が欠航
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中