最新記事
トランプ

「無理なハゲ治療」 ついに明かされたトランプヘアの真実

2018年1月9日(火)17時53分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

その構造が謎をよんでいた「トランプヘア」 REUTERS-Neil Hall

<トランプにまつわる最大のミステリーのひとつ「髪型」。ついに娘のイバンカの証言をもとに論争に終止符が>

ドナルド・トランプ米大統領を語るうえで欠かせない独特なヘアスタイル。一度見たら忘れられない個性的なブロンドの「トランプヘア」については、これまでにかつらでないことが確認されてはいたものの、それ以上の真相はベールに包まれてきた。

しかし、1月5日にトランプ政権の暴露本『Fire and Fury: Inside the Trump White House(炎と怒り、トランプ政権ホワイトハウスの内幕)』が発売。これに記されたトランプの長女イバンカ・トランプの証言とされる部分で「トランプヘア」誕生の謎が解き明かされている。

無理なハゲ治療が裏目に出た

暴露本を執筆したのは、ノンフィクション作家のマイケル・ウルフ。トランプ政権幹部らの、某大な量のインタビューをもとに同書を書き上げた。それによると「イバンカはよく、トランプの髪形のメカニズムを友人に説明していた」という。

同書によると、トランプは1980年代に(※)はげ治療の一環として頭皮縮小法という手術を受けたが、これがいけなかった。毛のない部分の頭皮を除去し、そこに毛の生えた部分の頭皮を引き伸ばすことではげている面積を小さくする方法だが、英テレグラフ紙によるとトランプは術後に毛流れが不自然になってしまった。頭全体の髪の毛は同じ向きで毛先は1カ所に。そこをヘアスプレーで固めているそうだ。

同紙はトランプの髪型をスイーツに例え「奇妙なブランマンジェ」と言い得ている。

脱毛に悩む人々にアドバイスサービスを提供する「Spexhair.com」の運営者スペンサー・スティーブンソンによると、トランプが治療頭皮縮小法(※)を受けていたことは明白という。費用は数千ドル(英ガーディアン紙)。スティーブンソンは「トランプの髪はいつも全体が丸見えで、不自然」と言う

テレグラフによると、頭皮縮小法は主に、脱毛症や重い火傷の症状を治療するために行われている。トランプはこれに加えて、脱毛症に効くとされるフィナステリドを服用しているという医師のコメントも出た。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

政府内に省エネ呼びかけ案、エコ運転など「ナッジ手法

ワールド

世界食料価格、中東紛争で上昇 肥料コスト高も影響

ワールド

ウクライナ軍、ロシアの攻勢阻止 前線は良好=ゼレン

ワールド

パキスタンとアフガンの和平交渉、着実に進展=中国外
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中