最新記事

健康

「体内時計ががん細胞の増殖を抑制する」との見解が明らかに

2017年12月21日（木）17時30分
松岡由希子

「体内時計ががん細胞の増殖を抑制する」という研究が発表された　tolgart-iStock

私たち人間の身体には、約24時間周期で変化する「体内時計」が備わっており、睡眠や行動、代謝などのサイクルやパターンに影響を与えている。さらに、最近の研究結果によると、体内時計には、がん細胞の増殖を抑える作用も存在する可能性があるそうだ。

体内時計が腫瘍抑制としても機能する可能性がある

独シャリテ大学病院のアンジェラ・レロージョ博士を中心とする研究プロジェクトは、2017年12月、学術雑誌「プロス・バイオロジー」において、「代謝やDNA修復、細胞周期といった分子の時間依存性プロセスを体内時計が制御しているとすれば、これが腫瘍抑制としても機能する可能性がある」との研究論文を発表した。

通常、外界の明暗環境と同調して動いている私たちの体内時計は、がんなどの疾病によって乱されることがある。しかしながら、体内で細胞が増殖する際は、"細胞周期"（ひとつの細胞が二つの娘細胞を生み出す周期）と呼ばれる、体内時計とは異なるサイクルに従う仕組みとなっており、多くのがんは、この細胞周期を機能不全にさせたり、過活動にさせることで、腫瘍細胞を制御不能に増殖させている。

つまり、体内時計と細胞周期は、これらが結合することによって細胞の運命決定に影響を与えているという点で、重要な役割を担っているわけだ。

体内時計の乱れを、がんの兆候のひとつとして捉えるべきか

そこで、この研究プロジェクトでは、細胞周期を制御する「Rasタンパク質」と、がんを抑制する「INK4A」と「ARF」という2種類のタンパク質を摂動させたところ、体内時計と細胞周期とが相互に作用し合うことがわかった。

この研究結果によれば、「Rasタンパク質」が、生物に本来備わっている約24時間周期の概日リズムを制御するのみならず、「INK4A」や「ARF」を通じて体内時計にも影響を及ぼす一方で、体内時計が、細胞の運命を決定する調整因子として重要な役割を担い、がん予防のメカニズムとしての機能を有する可能性があるということになる。

この研究論文の筆頭著者であるレロージョ博士は、「この研究結果は、体内時計が腫瘍抑制として機能しうることを示すものであり、体内時計の乱れを、がんの兆候のひとつとして捉えるべきかもしれない」と考察。体内時計ががん治療に関連性を持つ可能性をふまえ、今後、従来のがん治療が見直されるかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏「米国の和平案推し進める用意」、　欧
2025.11.26

ビジネス

米ＣＢ消費者信頼感、11月は88.7に低下　雇用や
2025.11.26

ワールド

ウクライナ首都に無人機・ミサイル攻撃、7人死亡　エ
2025.11.26

ビジネス

米ベスト・バイ、通期予想を上方修正　年末商戦堅調で
2025.11.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 3
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後悔しない人生後半のマネープラン
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    放置されていた、恐竜の「ゲロ」の化石...そこに眠っ…
  • 7
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    使っていたら変更を！ 「使用頻度の高いパスワード」…
  • 10
    トランプの脅威から祖国を守るため、「環境派」の顔…
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 4
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 10
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中