最新記事

静かな戦争

音の兵器は70カ国超で既に実用、ナチスの「音波砲」も現実に?

2017年12月19日(火)19時18分
カシュミラ・ガンダー

LRADはアメリカでも既にデモ鎮圧などに使われ効果を上げている DAVID MCNEW/GETTY IMAGES


1226cover-150.jpg<ニューズウィーク日本版12月19日発売号(2017年12月26日号)は「静かな戦争」特集。核より危険な兵器!? 生物化学兵器から電磁パルス攻撃、音響兵器、サイバーテロ、細菌感染モスキートまで、日常生活に入り込む新時代の「見えない」脅威をリポートしたこの特集から、音響兵器に関する記事を転載する>

キューバの首都ハバナにある米大使館の職員らが相次いで体調不良を訴えたのは、米大統領選が行われた16年11月。原因不明の難聴、頭痛、鼻血、めまい、耳鳴りなどの症状はその後も続き、カナダ大使館の外交官も同じような症状を訴えた。

これは音波を使った「音響攻撃」ではないか。そんな疑念が高まり、今年10月にはドナルド・トランプ米大統領がこの問題についてキューバに責任があると示唆したが、キューバは攻撃を否定。専門家2000人を動員して原因究明に努めているが、手掛かりはないという。

キューバ内務省の捜査責任者は音響攻撃説について「あり得ない。そんなものはSFの話だ」と一蹴。音響効果に詳しいアメリカの神経科学者セス・ホロウィッツも「こうした症状を引き起こすような音響現象は存在しない」と指摘する。

真相は不明だが、音響攻撃の試みは以前からある。

音響兵器は標的を音波で攻撃し、身体的被害を与える。人間の可聴域である周波数20〜2万ヘルツより下の超低周波を使った攻撃と、それより上の超高周波を使った攻撃があり、理論上は人を殺すことも可能だ。幸い実際に使われた例はないが、欧州宇宙機関(ESA)の試算では240デシベルの大音量(人間の聴覚器官が耐えられる上限は120デシベル)で頭部を破壊できるという。

ただし、実際に音響攻撃で被害を与えるのは簡単なことではない。音波はそのままでは空気中に消え去ってしまう。高周波攻撃の場合は拡声器と音の通り道があればいいが、低周波攻撃には巨大な低音用スピーカーが必要で、隠すのは容易ではない。

第二次大戦末期、ナチス・ドイツは「音波砲」を考案。メタンと酸素の混合物を燃焼室で発火させて1秒間に1000回の連続爆発を起こし、生じた音波を共鳴で増幅し衝撃波を発射して敵の聴覚を奪い、内臓を押しつぶし、30秒で死に至らしめるという代物だ。しかし実戦で使われることはなかった。

最近では耳をつんざく大音響を発する長距離音響発生装置(LRAD)が70カ国以上でデモ鎮圧などに使われているという。音響兵器は既に「SFの話」では片付けられないところまで進化しているようだ。

※「静かな戦争」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、FRB次期議長の承認に自信 民主党の支

ワールド

エプスタイン文書追加公開、ラトニック・ウォーシュ両

ワールド

再送-米ミネソタ州での移民取り締まり、停止申し立て

ワールド

移民取り締まり抗議デモ、米連邦政府は原則不介入へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 4
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 7
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 10
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中