最新記事

サイエンス

絶滅したマンモスがクローンでよみがえる

2017年11月15日(水)16時50分
クリスティン・ヒューゴ

シベリアの永久凍土の中で冷凍保存されていたマンモス。1万年の時を経てDNAが完全な形で残っている可能性は低い Julie Dermansky-Corbis/GETTY IMAGES

<アメリカの大学と韓国の研究機関がクローン技術でマンモスを復活させる研究をめぐってしのぎを削っている>

氷河時代の地球上で王者として君臨したマンモスにロマンを感じる人にはうれしいニュースだ。マンモスのクローン作成をめぐり、ハーバード大学医学大学院と韓国のスアム生命工学研究院の研究チームがしのぎを削っているのだ。

「脱絶滅」と呼ばれるこの試みを支えるのは、クローン技術を使って既に絶滅した動物をよみがえらせる技術だ。まず必要なのは、絶滅した動物のDNAを含む細胞核。これを近縁の現生種の核のない卵子に移植し、代理母の子宮に戻す。もしうまくいけば、地上から一度は姿を消した絶滅種を復活させられることになる。

では、大昔に絶滅したマンモスのDNA塩基配列をどうやって再現するか。2つのチームの手法の違いはここにある。

韓国のスアムは、犬をはじめとする動物のクローン技術で知られる研究機関だ。16年には、マンモス復活プロジェクトのために中国国家遺伝子バンクおよびロシアの北東連邦大学と協力することで合意したと発表した。

ロシア、特にシベリアの研究者と組むのは重要だ。マンモスの凍った死体はツンドラの解けかけた凍土の中に埋まっているからだ。スアムは映画『ジュラシック・パーク』よろしく、ここから抽出したDNAを培養したいと考えている。

だがDNAは壊れやすく、死後長い時間が経てば劣化が進む。スアムも犬のクローンを作る際には生前あるいは死の直後にサンプルを取る必要があり、死体を冷凍保存してはならないと呼び掛けている。シベリアのマンモスの死体は1万年かそれ以上、永久凍土という天然の冷凍庫に眠っており、DNAを完全な形で抽出するのは難しそうだ。

一方、ハーバード大学医学大学院のジョージ・チャーチ教授のアプローチは異なる。チャーチは人間への臓器移植を目的にブタのゲノムを編集する研究で知られている。

チャーチが目指しているのはマンモスの完全なDNAの採取ではなく、採取したマンモスのDNAをゾウのゲノムに組み込むというものだ。マンモスのゲノム配列は既に解析されており、どの遺伝子を使えばマンモスらしい特徴(長い体毛や寒さへの耐性など)をもたらせるのかも分かっている。

多くの人の想像力をかき立ててきたマンモス。ハーバードとスアムのどちらが先にクローン作成に成功するかは分からないが、その姿が現代によみがえればまさに歴史的な出来事になるはずだ。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>

[2017年11月14日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中