最新記事

サイエンス

絶滅したマンモスがクローンでよみがえる

2017年11月15日（水）16時50分
クリスティン・ヒューゴ

シベリアの永久凍土の中で冷凍保存されていたマンモス。1万年の時を経てDNAが完全な形で残っている可能性は低い　Julie Dermansky-Corbis/GETTY IMAGES

＜アメリカの大学と韓国の研究機関がクローン技術でマンモスを復活させる研究をめぐってしのぎを削っている＞

氷河時代の地球上で王者として君臨したマンモスにロマンを感じる人にはうれしいニュースだ。マンモスのクローン作成をめぐり、ハーバード大学医学大学院と韓国のスアム生命工学研究院の研究チームがしのぎを削っているのだ。

「脱絶滅」と呼ばれるこの試みを支えるのは、クローン技術を使って既に絶滅した動物をよみがえらせる技術だ。まず必要なのは、絶滅した動物のDNAを含む細胞核。これを近縁の現生種の核のない卵子に移植し、代理母の子宮に戻す。もしうまくいけば、地上から一度は姿を消した絶滅種を復活させられることになる。

では、大昔に絶滅したマンモスのDNA塩基配列をどうやって再現するか。2つのチームの手法の違いはここにある。

韓国のスアムは、犬をはじめとする動物のクローン技術で知られる研究機関だ。16年には、マンモス復活プロジェクトのために中国国家遺伝子バンクおよびロシアの北東連邦大学と協力することで合意したと発表した。

ロシア、特にシベリアの研究者と組むのは重要だ。マンモスの凍った死体はツンドラの解けかけた凍土の中に埋まっているからだ。スアムは映画『ジュラシック・パーク』よろしく、ここから抽出したDNAを培養したいと考えている。

だがDNAは壊れやすく、死後長い時間が経てば劣化が進む。スアムも犬のクローンを作る際には生前あるいは死の直後にサンプルを取る必要があり、死体を冷凍保存してはならないと呼び掛けている。シベリアのマンモスの死体は1万年かそれ以上、永久凍土という天然の冷凍庫に眠っており、DNAを完全な形で抽出するのは難しそうだ。

一方、ハーバード大学医学大学院のジョージ・チャーチ教授のアプローチは異なる。チャーチは人間への臓器移植を目的にブタのゲノムを編集する研究で知られている。

チャーチが目指しているのはマンモスの完全なDNAの採取ではなく、採取したマンモスのDNAをゾウのゲノムに組み込むというものだ。マンモスのゲノム配列は既に解析されており、どの遺伝子を使えばマンモスらしい特徴（長い体毛や寒さへの耐性など）をもたらせるのかも分かっている。

多くの人の想像力をかき立ててきたマンモス。ハーバードとスアムのどちらが先にクローン作成に成功するかは分からないが、その姿が現代によみがえればまさに歴史的な出来事になるはずだ。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

[2017年11月14日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ユーロ圏製造業ＰＭＩ、3月は45カ月ぶり高水準　供
2026.04.01

ビジネス

訂正-〔兜町ウオッチャー〕日経平均の底堅さは本物か
2026.04.01

ワールド

インドネシア3月インフレ率、目標圏内に低下　イラン
2026.04.01

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクＣ株を連日買い増し
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中