最新記事

子育て

イクメン夫を見分ける6つの条件

2017年11月21日(火)18時40分
ジル・ヤボルスキ(ノースカロライナ大学シャーロット校助教)

一昔前の世代に比べれば父親も家事や育児を分担するようになったが、まだ母親の負担が圧倒的に大きい Simon Ritzmann-The Image Bank/GETTY IMAGES

<フルタイムで共働きでも家事・育児は妻に任せきり――未来の夫選びで失敗しないためのポイントとは>

自分と同じように古い映画が好きでハイキングが趣味の男性を、スマホのデートアプリを使って探す――。人生のパートナー探しという意味ではそれもいいだろう。でも、良きパパにもなりそうな男性を探したいなら、「洗濯物の半分を畳んでくれるかどうか」という視点が重要になるはずだ。

アメリカでは、家事と育児の大部分が相変わらず女性の役目だ(女性の同性カップルのほうがもっと公平に分担している)。フルタイムの共働き世帯で、家の補修や芝刈りなどの仕事まで家事に含めた場合でも、だ。

最近の父親たちはその父親や祖父の世代に比べれば、育児や家事に参加する。それでも十分と言うにはまだまだ程遠い。

筆者は15年、当時勤務していたオハイオ州立大学で、フルタイムの共働きカップル182組を対象に調査を実施。その結果、結婚当初は平等だった家事分担が、子供が生まれた後に変化していた。

1週間に家事をする時間は男性が5時間減少し(女性は変わらず)、育児をする時間は男性が14時間に対して女性は22時間だった。この結果と一致するように、全米調査報告の推計でも妻は夫に比べて育児に約2倍、家事に1.9倍の時間を費やしている。

では、家事をより公平に分担してくれるイクメン男性を選ぶには、どこに注目すればいいのだろう。男女の家事分担についての数十年来の研究成果に基づき、男性のイクメン度を見極めるための6つのポイントを紹介しよう。

1. 教育水準が高い

高学歴(大卒以上)の男性のほうが、長時間働いているにもかかわらず子育てを妻と平等に分担する傾向がある。

理由の1つは、高学歴の男性ほど早めに仕事を切り上げて子供を迎えに行くなど融通の利く働き方ができるから。また、中流や中流の上の男性のほうが子供の教育を優先しなければという意識が強く、子供の興味や才能を引き出すために時間をかけることに意欲的でもある。

2. 役割分担についてどう考えているか

男女の役割分担についての男性の考えが、実際の家事分担の公平さを大きく左右する。例えば、夫が育児をもっぱら母親の役目だと考えている場合、妻は働く機会が減り、働いても勤務時間が短くなる。逆に、妻の側が家事分担は平等にすべきだと考えていても、夫の家事や育児への貢献度にはあまり影響しない。

実際、ほとんどの男性は進歩的な考えを持ち、家事を公平に分担すべきだと考えている。私たちが15年に実施した調査では、最も高学歴の男性グループは子供が生まれたら育児を公平に分担するつもりだと答えた。

興味深いのは、家事と育児の公平な分担を大いに重視すると答えた男性がこぞって、実際以上に貢献している気になっていた点だ。例えば、1日に家事と育児に費やす時間は自己申告では合計約4時間15分だったが、実際の記録では約1時間45分だった。自分の貢献度を過大評価する傾向は女性にも見られたが、男性ほどではなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の

ワールド

OPECプラス8カ国、4月からの増産再開を検討=関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中