最新記事

環境

北極圏の生態系を壊す原油採掘再開の悪夢

2017年10月25日(水)17時30分
テリー・ガルシア(米エクスプロレーション・ベンチャーズCEO)

トランプ政権は北極圏での油田開発に次々とゴーサインを出している Ralph Crane-The Life Picture Collection/GETTY IMAGES

<トランプ政権による危険な「見切り発車」は、原油流出事故の大惨事につながりかねない>

10年春にメキシコ湾の石油掘削基地ディープウオーター・ホライズンで発生した大規模な原油流出事故。もしもあんな事故が再び起きたらと、想像するだけで恐ろしい。

シナリオは同じだ。大量の原油が来る日も来る日も海に流出し、行方不明者の生存は絶望的。大量の化学分散剤が使用され、海面下で続く流出を封じ込めようと必死の試みが続く――。

ただし場所は4月のメキシコ湾ではない。12月のアラスカ北方のボーフォート海だ。

昼間でも暗く、気温が氷点下17度を超えることはまれで、ハリケーン並みの風が吹くことも珍しくない。救援に駆け付ける技師と必要なリソースがそろった街からは遠く離れている。最も近い沿岸警備隊との距離は1600キロ。しかも海上の一部は氷に閉ざされている。

私は89年に米アラスカ州プリンス・ウィリアムズ湾で原油タンカーのエクソン・バルディーズ号が原油流出事故を起こした際、環境回復計画の実施を指揮した。ディープウオーター・ホライズンの事故の際も、バラク・オバマ大統領が設置した諮問委員会の委員を務めた。

そうした貴重な体験を基に、北極圏での「悪夢のシナリオ」をまざまざと思い描くことができる。しかも、そのシナリオはここ数カ月、人々の想像以上に現実味を帯びつつある。

ドナルド・トランプ大統領は4月、前オバマ政権が北極圏の米海域での石油採掘に課した規制を覆す大統領令に署名した。7月には伊石油大手ENIに、北極圏での初の試験掘削開始を許可。同社は12月からボーフォート海で試掘を開始する予定だ。

掘削深度はディープウオーター・ホライズンには及ばないが、大事故が起きる可能性は変わらずにある。実際、北極圏の厳しい環境は、流出した原油の除去を難しくするし、そもそも流出事故が起きやすい要因となる。

流出を止める方法はない

北極圏のような環境で原油流出事故に対応するための知識と専門技術と対応能力を、人類はまだ持ち合わせていない。その証拠に、エクソン・バルディーズ号の事故から四半世紀以上が過ぎた今も、氷から石油を除去する手だては分かっていない。

ボーフォート海に関するわれわれの知識は乏しく、原油流出と分散剤が北極圏の壊れやすい生態系に及ぼす影響もほとんど理解できていない。さらに言えば、いったん流出が始まったら最後、止めるのは至難の業だということも。いざというとき厚い氷を砕いて事故現場にたどり着くには、米政府が所有する砕氷船で唯一まともに使える1隻がよそで使用中でないことを祈るしかない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

香港の高層住宅火災、9カ月以内に独立調査終了=行政

ワールド

台湾巡る高市氏の国会質疑、政府が事前に「問取り」 

ビジネス

英GDP、8─10月は0.1%減 予想外のマイナス

ビジネス

日鉄が経営計画、30年度に実力利益1兆円以上 海外
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 3
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 4
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 5
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中