最新記事

持続可能な社会の実現を目指す、ブラザーグループの取り組み

PR

2017年9月20日(水)16時30分


教育にも力を入れているアメリカでの環境保全活動


 

海外における環境保全活動は、前述のタイにおけるマングローブ林の再生支援だけではない。オーストラリアでの海洋生物保全活動や、内モンゴルでの急激な砂漠化に対する緑化推進など多岐にわたっており、中でも特に力を入れているのが、アメリカ大陸での環境保全啓蒙プロジェクトだ。岩田氏の話によれば「アメリカはブラザーが半世紀以上も昔に進出した国。アメリカ人は森林や水といった資源が有限であるという意識が、日本人よりも強い傾向が見られます」とのこと。広大な土地からなる大陸ゆえ、さまざまな環境問題を抱えているという。

アメリカでの環境保全活動

アメリカでの環境保全活動

ブラザーグループは南北アメリカ大陸における12の拠点ごとに、地元の環境保全活動をサポート。特徴のひとつに、各地域の環境団体と連携している点が挙げられる。2000年から始まった、森林保護団体「アーバーデイ財団」との活動では、これまでに7万本以上の植樹を実現してきた。その他にも全米各地の環境保全団体と協力することで、森林の保護や水質保全のための植樹活動を行っている。

こうした活動だけでなく、環境教育にも力を入れている点にも注目したい。新しい従業員が入社すると、"ブラザーグループ グローバル憲章"を理解してもらい、環境についての教育プログラムを実施。「"ブラザーエコポイント活動"の参加率は90%以上と、日本よりも高い。もともとアメリカ人は環境に対する関心が高いので、ごく自然に取り組む風土が根付いています」と、環境教育についての成果を話してくれた。

国内外を問わず、ブラザーグループの社会貢献活動全般についていえるのは、内容が金銭の寄付といったことだけで終わらない点である。ほぼすべての環境保全活動に従業員が参加し、自らの手で植林などの作業を行っている。その結果得られるのが、従業員の一体感だという。「効率だけが求められる縦割りの企業社会において、活動を通じて横の繋がりが生まれ、一体感や共生が得られるのはとても素晴らしいこと。特にアメリカでは、家族を連れて参加することが多いので、楽しい雰囲気の中での活動は見習うべきものがあります」と、環境保全だけではない意義を強調した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、EUの凍結ロシア資産活用計画を全面支持=関係筋

ワールド

米陸軍、ドローン100万機購入へ ウクライナ戦闘踏

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用に懸念も=N

ワールド

ロシア、アフリカから1400人超の戦闘員投入 ウク
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 7
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中