最新記事

野生鳥

ハリポタ人気で世界が直面するフクロウ問題

2017年8月23日(水)17時45分
松丸さとみ

Jim_Pintar-iStock

<「私もヘドウィグが欲しい!」と思う『ハリー・ポッター』ファン少なくないようで、各地で違法なフクロウ取引が拡大。一方で面倒を見きれなくなった飼い主によるフクロウの遺棄も問題になっている>

ハリーの忠実な友ヘドウィグからの影響

1997年の発表以来、20年経った今でも世界中で愛されている『ハリー・ポッター』シリーズ。原作の書籍のみならず、映画やテーマパークなど幅広い分野で人気を博している。しかしその陰で、フクロウが危機に瀕しているという。

魔法使いハリーのそばには、いつもフクロウのヘドウィグがいる。大型の白いフクロウはハリーの忠実な友人だ。「私もヘドウィグが欲しい!」と思うハリポタ・ファンが少なくないようで、世界的にフクロウがペットとして人気になっているようだ。そしてそれが原因で、世界のフクロウは危機に瀕している。

インドネシアではわずか650円で売買も

ハリポタの初めての映画が公開された2001年の時点では、インドネシアの鳥類市場で売られていたフクロウはわずか200〜300羽だった。しかし2016年には1万3000羽に激増し、違法なフクロウ取引が拡大しているとガーディアンが報じている。

英オックスフォード・ブルックス大学のビンセント・ナイマン教授とアナ・ネカリス教授が調査を実施。環境保護に関する科学誌グローバル・エコロジー&コンサベーションに結果を発表した。

両教授は2012〜2016年、インドネシアのバリ島とジャワ島で計20の市場を訪れ調査した。インドネシアでのフクロウ取引は、割当制度で制限されてはいるものの違法ではないため公然と行われており、市場内を巡ることで価格や種類などのデータを集められたという。

調査によると市場でのフクロウ販売価格は平均で1羽28〜38ドル(3000〜4100円)。小さなコノハズクだと、幼鳥が6ドル(約650円)で売られていたこともあり、価格が決して高くないことも、フクロウの人気を押し上げている理由と思われる。

しかし問題は、こうして売られているフクロウのほぼ全てが、野生から捕獲されたものということだ。ナイマン教授らは、インドネシアの市場では捕獲された野生鳥の商業的取引は禁止されており、本来こうしたフクロウの売買はできないはずだと指摘する。

インドネシアで保護鳥に指定されているフクロウはビアクコノハズクのみ。市場で売買されていたフクロウはどれも、インドネシアのみならず世界的にも絶滅が危惧された種類ではなかったものの、フクロウをインドネシアの保護鳥に指定することが、フクロウ人気からのネガティブな影響を軽減する一歩だとナイマン教授らは訴えている。

インドではハリポタと黒魔術が原因

インドでもハリポタ人気を受けてペットとしてのフクロウ人気が高まっており、違法な鳥売買が増加している。これを受けて野生生物保護団体トラフィックが2010年、インド国内のフクロウ生息数に関する調査を実施。インドのラミッシュ環境相は同年11月、調査報告書の発表時に、インドでのハリポタ人気がフクロウ生息数減少に影響を及ぼしていると主張した(BBC)。ただしトラフィックの報告書によるとインドの場合、ハリポタ人気のみならず、黒魔術に使用するという理由でフクロウが求められる場合も多いという。

【参考記事】垂れ耳猫のスコフォがこの世から消える!? 動物愛護団体から残酷との声
【参考記事】イルカの赤ちゃん、興奮した人間たちの自撮りでショック死

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、核保有国の衝突リスク警告 英仏がウクライナ

ビジネス

CB消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇 雇用に

ワールド

イラン、米との合意へ必要な措置講じる用意 攻撃は「

ワールド

AIで雇用喪失の可能性、利下げでは対応困難=クック
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中