最新記事

中央アジア

旧ソ連圏でロシア文字が衰退 若者のSNS人気が致命傷?

2017年7月31日(月)10時58分
楊海英(本誌コラムニスト)

空港案内でロシア語、英語と並ぶカザフ語(一番上)もローマ字化する Shamil Zhumatov-REUTERS

<20世紀にトルコ系民族を東西に引き裂いたソ連化のくびき。カザフ語のローマ字化で進むユーラシアのロシア離れ>

中央アジアの大国カザフスタンはカザフ語のロシア文字表記をやめて、欧米で幅広く用いられるローマ字表記に移行を始めた。この動きは、ロシア文字で自国語を表記してきた旧ソ連諸国から注目されている。

早くも06年に「ローマ字は情報通信の世界を席巻している」と述べていたカザフスタンのナザルバエフ大統領は、今年月に国営メディアを通して論文を発表。25年にローマ字に完全移行するスケジュールまで示した。

カザフ人はユーラシアに広がるトルコ系諸民族の一員だ。イスラム教を信奉するこうした諸民族は、古くは自分たちのトルコ系諸言語をアラビア文字で表記してきた。当時はアラビア文字とトルコ語の知識が少しあれば、西はオスマン帝国からクリミア半島のタタール人、そして東のウイグル人やカザフ人に至るまで、ユーラシアを横断して意思疎通ができた。

そのため20世紀初頭には、「トルコ系諸民族は一つの家族」との広く緩やかな連帯意識が形成される一方、列強によるユーラシア分割が進んでいた。22年にはオスマン帝国崩壊と相前後してソ連が誕生。西のトルコ人はアラビア文字からローマ字に移行して近代化を進める一方、東のカザフ人は帝政ロシアの支配から「解放」されて「ソ連人民」となった。

【参考記事】ソ連支配の記憶を消したいポーランド、「報い」を誓うロシア

「日本のスパイ」と因縁

40年にカザフ・ソビエト社会主義共和国は「晴れてロシア文字に基づく新しいアルファベットへの移行」を決定した、とソ連共産党機関紙のプラウダは当時報じている。「教育人民委員部は小学校と非識字者教育のために31の教科書を作成。科学アカデミーのカザフ支部はカザフ語のロシア文字表記辞典を編纂した」。こうして41年から公的機関や新聞・雑誌はカザフ語をロシア文字で表記することとなった。

「ソ連人民」を創出しようと、ソ連がロシア文字を強制した民族はカザフ人だけではない。モンゴル高原の北に連なるバイカル湖周辺からシベリア南部にかけては、太古よりモンゴル人の一集団、ブリャート族が暮らしてきた。ブリャート族の土地は17世紀から帝政ロシアに支配され、ソ連成立の翌年にはブリャート・モンゴル・ソビエト社会主義自治共和国が産声を上げた。

ただ新生共和国の教育行政を担ったブリャート人バザル・バラーディンは、ユーラシアに広がるモンゴル民族との文化的・言語的一体性を唱え、同民族同士の交流促進を図った。それまでロシア文字やモンゴル文字、チベット文字などを部族ごとに用い、表記法を統一してこなかったモンゴル民族が共用できるローマ字化を提案した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低

ワールド

エプスタイン文書、米エリートへの不信鮮明に=世論調
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中