最新記事

中国外交

日中戦争から一帯一路まで「パンダ外交」の呪縛

2017年7月4日（火）10時30分
楊海英（本誌コラムニスト）

出産前の上野動物園のパンダ（シンシン）を撮影する日本メディア　Issei Kato-REUTERS

＜日中現代史を動かす動物にはいつも中国名が。「平和の使者」に秘められた膨張国家の思惑とは＞

日本人は世界一パンダ好きな国民のようだ。6月中旬に東京の上野動物園でメスのジャイアントパンダ「シンシン（真真）」が赤ちゃんを出産。このニュースはテレビ各局でトップニュースとして報じられた。

新聞各紙も「改憲か護憲か」といった社論の対立を超えて、「平和の象徴」パンダの写真を1面に掲載した。新聞の論調の差は中国に対する姿勢の違いとなって表れることもあるが、パンダの誕生に関しては原産国・中国の思惑が見過ごされているように見える。

パンダをめぐる日本メディアの天真爛漫はこれだけにとどまらない。いつもはこわもてな中国外務省の陸慷（ルー・カン）報道局長が日本人記者からパンダ誕生の感想を聞かれ、「いいニュースだ」とリップサービス。そんなほんの一言が日本では翌日の新聞紙面に躍り出た。中国の外交筋や現地の日本人によると、外務省の記者会見のやりとりはほとんどが「やらせ」。質問者もその答えも事前に用意されている。

もし習近平（シー・チンピン）国家主席が「パンダの誕生で日中友好は一層促進される」とでもコメントしたら、その言葉は日本の全新聞のトップを大きく飾るに違いない。今そうなっていないのは、日中間の「根回し」と「忖度」がまだ足りていないからかもしれない。

【参考記事】失敗続きのパンダ繁殖に効果絶大「パンダポルノ」

蒋介石夫人からの贈り物

中国の山奥から世界各地の動物園に移住を強いられる「平和の使者」。四川省と陝西省などに生息するパンダは、極貧にあえぐ地元民による肉や毛皮の密猟にさらされてきた。このかわいい動物を保護してきたのは欧米人であって、「平和を愛する中国」ではない。

欧米の動物愛護精神にいち早く気付き、パンダを外交の道具に仕立て上げたのが中華民国の蒋介石主席・総統夫人だった宋美齢だ。日中戦争中の41年に宋がアメリカにペアを寄贈し、パンダは外交デビューを果たした。以来、アメリカは「パンダの国」の抗日戦争に援助を惜しまなかった。

敗戦で日本が中国から撤退した後、蒋は共産党との内戦に敗れて台湾に逃れた。だが勝者の毛沢東ら共産党員はパンダの外交的役割を忘れなかった。日中戦争に対して「深く反省」と田中角栄首相が72年9月に表明すると、中国の周恩来首相はパンダを「中国人民から日本人民にプレゼントする」と即答。日本人は同年11月から上野動物園に殺到して、「人民中国からの使者」カンカン（康康）とランラン（蘭蘭）に熱中した。

だが既に豊かになっていた日本とは違い、中国では58年からの農村の人民公社化と66年からの文化大革命で人々が満足にご飯を食べられないような状況が続いた。誰もパンダが「日中友好のシンボル」とは知らなかっただろう。

次のページパンダ外交の呪縛
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

Ｇ２０首脳会議が開幕、米国抜きで首脳宣言採択　トラ
2025.11.23

ワールド

アングル：富の世襲続くイタリア、低い相続税が「特権
2025.11.23

ワールド

アングル：石炭依存の東南アジア、長期電力購入契約が
2025.11.23

ワールド

中国、高市首相の台湾発言撤回要求　国連総長に書簡
2025.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 2
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 7
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 8
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中