最新記事

英王室

英女王「死去」の符牒は「ロンドン橋が落ちた」

2017年3月17日(金)15時20分
ジェイソン・ルミエール

報道機関も女王の「有事」には備えている Dominic Lipinski-REUTERS

<英紙ガーディアンの調査報道で、今年90歳のエリザベス女王については60年代から死去の際の行動計画が練られていたことがわかった>

イギリス史上、国王として最も長い在任期間を誇るエリザベス女王。その女王が死去した時は、機密通信である符牒が流される――「ロンドン橋が落ちた」。このメッセージで、10日間にわたる綿密な葬儀が幕を開けるのだ。

大多数のイギリス人にとって、エリザベス女王は生涯唯一の国王だが、政府関係者や報道機関は、女王の死去のしらせに不意を突かれることがないよう長年準備を進めてきた。

英紙ガーディアンが今週掲載した調査記事によると、コードネーム「ロンドンブリッジ」と呼ばれるこの行動計画は、1960年代にはすでに存在し、今世紀に入ってからも2~3回の更新が行われている。

【参考記事】ウィリアム王子が公務をさぼって美女と大はしゃぎ、英でバッシング

リハーサルを本気に

1952年に前国王ジョージ6世が死去した当時とは違い、女王死去の知らせは数時間ではなく数分間で知れ渡る。しかし厳密な手順も残されている。イギリス首相が報告を受けた後、女王が君主となっている15の国の政府に伝えられ、続いて残りのイギリス連邦の国々の元首に伝えられる。

【参考記事】エリザベス英女王が90歳に、祝賀行事開催される
【参考記事】エリザベス女王90歳 素顔がのぞく珍言集

公共放送BBCも、かつてのように最初に知らされる特権は持たないが、それでもかなり大がかりな緊急報道態勢を組んでいる。女王死去のニュースが入れば、冷戦時代に構築された無線警報放送システム(RATS)のスイッチが入る。

しかしBBC内部でも、RATSが「くたばりそうな王族(royal about to snuff it)」というジョークになる程、ほとんどの職員はこのシステムがどういうものかわかっていないという。

民間放送のITVやスカイニュースでも、女王死去後の特別編成について定期的なリハーサルを実施している。その際には、警戒が広がらないよう、女王の代わりに「ロビンソン夫人」という名前を使っている。

2015年には、実際にリハーサルが外部に知られたことがあり、この時にはBBCの記者がリハーサルを聞いて、本当に女王が死去したと信じ込み、ツイッターでニュースを流してしまった。

【参考記事】トランプ「異例の招待」に英国民猛反発でエリザベス女王の戸惑い

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:米レートチェック観測で市場動揺、円キャリ

ワールド

金現物が5000ドル突破、最高値更新 地政学的な緊

ワールド

米国務長官とイラク首相が電話会談、イランとの関係な

ワールド

英政府、「英国版FBI」を創設へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中