最新記事

テクノロジー

光合成する電池で温暖化をストップ

2017年2月6日（月）09時40分
ヒマンシュ・ゴエンカ

Yasuhide Fumoto-Digital Vision/GETTY IMAGES

＜太陽光を使って大気中の二酸化炭素を燃料に変換する未来の電池は、温室効果ガス削減の切り札となるか＞

太陽光などの光エネルギーを使って、水と大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）から炭水化物や酸素を生み出す光合成。植物が持つこの夢のような機能を人工的につくり出せたら、地球温暖化を食い止める救世主になるかもしれない――そんな期待を集める新技術が「人工光合成」だ。大気中のＣＯ２と水、太陽光を使って貯蔵可能なエネルギーを人工的に生成する。

米イリノイ大学シカゴ校（ＵＩＣ）の科学者たちは昨年、人工光合成の電池の開発に成功した。日光を利用して燃料を生産する点では太陽光発電と同じだが、決定的に違うのは植物の葉のように大気中のＣＯ２を取り除く点だ（ただし光合成と違って酸素は生み出さない）。

「化石燃料からエネルギーを生み出し、温室効果ガスを排出するという持続不可能な一方通行ではない。逆に太陽光を使って大気中のＣＯ２を燃料に生まれ変わらせる」と、ＵＩＣのアミン・サレヒコージン助教（機械・産業工学）は語った。

ＵＩＣのウェブサイトによれば、これらの電池を人工の「木の葉」として発電所で利用すれば「エネルギー密度の高い燃料を効率的に生産することが可能」だ。生成された合成ガスは「直接燃焼させることも、ディーゼルやその他の炭化水素燃料に変換することもできる」。

【参考記事】CO2からエタノールを効率良く生成する方法、偶然発見される

ＣＯ２の温室効果は特に悪質

ＣＯ２は人間の活動が生むガスの中でも大気中に長くとどまり、地球の周りに熱を閉じ込める作用に大きく影響する。温室効果ガスとしては特に悪質だ。

これまでもＣＯ２を燃料に変換する方法はあったが、その過程では銀などの貴金属を触媒として利用しなければならなかった。一方、ＵＩＣの電池はナノ構造化合物のセレン化タングステンを使用する。これは貴金属のおよそ20分の１の価格で、かつ化学反応を従来の１０００倍近い速度で促す。

将来的にはこの新技術が太陽光発電の施設などで活用されることが期待されている。サレヒコージンは、大気が主にＣＯ２で構成されている火星でも利用できると考えている。

ＵＩＣの研究には全米科学財団（ＮＳＦ）と米エネルギー省が資金提供を行っている。ＮＳＦのプログラムディレクター、ロバート・マケーブはＵＩＣが開発した電池について「力学的な洞察と優れた電気化学工学を組み合わせ、（人間の）大きな課題に目覚ましい進展をもたらした」と称賛する。
温暖化に懐疑的なドナルド・トランプ新大統領も、この新技術は認めざるを得ないだろう。

[2017年1月31日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、トランプ氏にクリスマスメッセージ＝
2025.12.25

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教　ガザの惨
2025.12.25

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難
2025.12.25

ワールド

中国、ＴｉｋＴｏｋ売却でバランスの取れた解決策望む
2025.12.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 5
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    【銘柄】「Switch 2」好調の任天堂にまさかの暗雲...…
  • 10
    女教師の「密着レギンス」にNG判定...その姿にネット…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 4
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリ…
  • 8
    懲役10年も覚悟？「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中