最新記事

行動遺伝学

「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

2017年1月5日(木)12時20分
山路達也

iStock

<行動遺伝学の研究によって、「知能は遺伝する」ことが明らかになってきました。そして、収入に与える遺伝の影響は、歳を取るほど大きくなる...。私たちはこのショッキングな事実とどうやって向き合うべきなのでしょうか?>

 体格や運動能力が遺伝することを何となく受け入れている私たちですが、頭の善し悪しが遺伝すると語るのはどうもタブーになっているようです。

「頑張って勉強さえすれば、誰でも同じように頭はよくなる」

 学校の先生や親はそう言いますが、「行動遺伝学」によって、あらゆる能力のだいたい50%は遺伝によって説明できることがわかってきました。

 ならば勉強することはムダなのでしょうか? 才能は遺伝ですべて決まるのでしょうか? 英才教育に効果はあるのでしょうか? 収入と遺伝に関係はあるのでしょうか?

 行動遺伝学の第一人者、安藤寿康教授の最新刊『日本人の9割が知らない遺伝の真実』では、遺伝にまつわる俗説を解きほぐしつつ、個人としてまた社会として遺伝にどうやって向き合うべきかを明らかにしています。

 ここでは、本書のエッセンスをお届けしましょう。


『日本人の9割が知らない遺伝の真実』
 安藤寿康 著 SB新書

【参考記事】「遺伝」という言葉の誤解を解こう――行動遺伝学者 安藤寿康教授に聞く

才能の半分以上は遺伝で説明されることがわかった

 行動遺伝学とは、知能や性格などがどのように遺伝していくのかを調べる学問です。その中心となる手法が「双生児法」。天然のクローン人間である一卵性双生児と、二卵性双生児の類似性を比較し、遺伝と環境の影響率を算出します。

 安藤教授らの研究プロジェクトでは、18年間総数1万組の双生児ペアについて、知能・学力や性格、精神疾患や発達障害などを調査しました。その結果、神経質、外向性、開拓性、同調性、勤勉性といった性格については30〜50%が遺伝で説明できることがわかりました。また知能については70%以上、学力は50〜60%程度が遺伝で説明されました。

 双生児法を用いた行動遺伝学研究はいまや世界各国で膨大な研究の蓄積があり、音楽や執筆、数学、スポーツに関しては遺伝の寄与率は80%にもなるという報告もあります。

 さらに驚くべきことに、子どもの頃の知能やアルコール、タバコの物質依存など一部の形質を除くと、性格や能力など人間の行動や心理的な側面に共有環境(家族のメンバーを似させようとする環境で、おもに家庭や親による環境)の影響はほとんど見られないこともわかったのです。

 誤解されやすいのですが、遺伝が影響するといってもそれは親の特徴がそのまま子どもに受け継がれるということではありません。子どもは父と母それぞれから半分ずつ遺伝子を受け継ぐのですが、個々の形質については多数の遺伝子が関わっているため、親とまったく同じ特徴を持った子どもが生まれることは極めてまれです。遺伝とは、生まれたときに配られたトランプの手札のようなものと考えればわかりやすいでしょう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏「南アG20に属すべきでない」、今月の首

ワールド

トランプ氏、米中ロで非核化に取り組む可能性に言及 

ワールド

ハマス、人質遺体の返還継続 イスラエル軍のガザ攻撃

ビジネス

米ADP民間雇用、10月は4.2万人増 大幅に回復
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇の理由とは?
  • 4
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 7
    若いホホジロザメを捕食する「シャークハンター」シ…
  • 8
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 9
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中