最新記事

BOOKS

ヤクザになった理由を7人の元暴力団員に聞くと...

2016年10月28日(金)12時13分
印南敦史(作家、書評家)

<犯罪心理学者が書いた、タイトルどおりの『ヤクザになる理由』。社会復帰できない暴力団離脱者の問題から、家庭環境に起因する「グレる理由」まで、派手さはないが説得力があり、視点が的確だ>

 暴力団に関する書籍は多いが、『ヤクザになる理由』(廣末登著、新潮新書)は異質な部類に入るだろう。なぜならタイトルにあるとおり、ヤクザがヤクザになった「理由」に特化した内容になっているからである。

 ヤクザの反社会的な側面をセンセーショナルにクローズアップしているのではなく、理由のバックグラウンドにあるものを犯罪心理学者である著者が学術的な観点から検証しているということ。だからドンパチを期待する読者には向かないが、前例がないという意味においては画期的な内容かもしれない。

 まず、興味深いことがある。大阪と九州で、およそ10年間にわたりヤクザに関する取材を重ねてきたという著者自身に、非行少年だった時期があるというのである。しかも、終章「ある更生の物語――犯罪社会学者への道のり」で明らかにされるそのプロセスは、こちらの予想をはるかに超えるほど振り幅が広い。

 すべてが偶然だと本人はいうが、「えっ、そこにいたのに、次はそっちに進んじゃったの?」とツッコミを入れたくなるほど、その歩みは意外性に富んでいるのだ。しかし、それが説得力の裏づけになってもいる。

 そして、もうひとつの太い軸が、著者が取材してきた7人の元組員たちによる証言である。「少年時代」「学校生活」「非行集団活動」についての生の声が掲載されているのだが、読んでみると、彼らがみな心を開いて話していることがわかる。きっとそれは、著者との間で「元非行少年」という点でつながっているからなのだろう。

 また、序章「なぜ暴力団員の話を聞くのか」の時点で、著者が重要な点に斬り込んでいることにも注目したい。暴力団排除条例(以下、暴排条例)が施行され、暴力団排除の士気が高まるなか、社会復帰できない暴力団離脱者が増えているという事実である。


 暴力団離脱者の数は警察の発表では、増加し続けています。
「組を抜ける人が多いのなら結構なことじゃないか」
 そう思われるかもしれませんが、事はそう単純ではありません。(中略)暴排条例においては、暴力団を離脱しても、一定期間(おおむね五年間)は、暴力団関係者とみなされ、銀行口座を開設することも、自分の名義で家を借りることもままなりません。(21~22ページより)

 彼らは社会権すら制限されており、だからといって暴力団員歴を隠して履歴書に記載しないと、虚偽記載となる可能性があるというのである。

 当然のことながら、この時点で出てくるのは「暴力団員だったのだから、それは自業自得だ」というような意見だろう。しかし彼らがどんな人生を歩んできたにせよ、日本国憲法の下では、誰しもが平等に生きていく権利を持っている。また家族がいた場合は、彼らの生存にすら関わってくる問題でもある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民

ビジネス

インフレ低下「慎重ながらも楽観視」=米ダラス連銀総
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中