最新記事

検査キット

尿を垂らせば病気がわかる。スマホでお手軽尿検査キット

2016年5月31日(火)16時10分
山路達也

Stanford University School of Engineering-YouTube

<スタンフォード大学の研究チームが、家庭で使えるお手軽尿検査キットを開発した。黒い箱を組み立てて、スマホの専用アプリで検査紙の結果を読み取るだけ>

 健康診断には必ず尿検査があることからもわかるように、尿からは実にさまざまな健康に関する情報を得ることができる。尿中のタンパク質や糖、血球、pHなどを調べることで、腎臓や尿路、前立腺に関する病気のほか、糖尿病、肝臓疾患等々についてもかなりのことがわかるのだ。

 情報量が豊富で患者の負担も少ない尿検査だが、病院で検査してもらおうとすると時間もコストもかかる。手軽に使える尿検査キットも販売されているが、正確な結果を得るためにはきちんとした手順を踏む必要がある。残念ながら今のところは、患者が自分で行った尿検査の結果を、医師が信用してそのまま使うことはできない。

 患者が自分で手軽に行え、なおかつ医師の診断にも使える尿検査の方法はないものか? スタンフォード大学のAudrey (Ellerbee) Bowden准教授とGennifer Smith氏はこの問題を解決するポータブルデバイスを開発した。

 新たに開発されたデバイスでも、現在使われている標準的な検査キットを使うのは同じ。検査キットは10種類の検査紙から構成されており、それぞれに尿に反応して変色する薬品が染みこませてある。

 このデバイスのポイントは、誰が検査を行っても同じ条件になるように工夫されていることにある。

 条件の1つは照明だ。検査紙の変色を正しく判別できるよう、組み立て式のブラックボックスが付属している。

 2つ目の条件は、尿の量。検査に使う尿は多すぎても少なすぎてもダメだ。そこで、研究チームは、三層からなるシステムを開発した。この三層システムを通すことで、誰がやっても同じ量の尿が検査紙に垂らされることになる。

 3つ目の条件は、検査紙を読み取るタイミングだ。組み立てられたブラックボックスの上にスマホを載せることで、専用アプリが動画撮影を行い、検査紙の結果を読み取るようになっている。

giphy.gif

 今後、研究チームではスマホで読み取った結果を直接医師に送信するためのアプリを開発する予定だという。

 低価格で簡便な尿検査を実現できれば、1日の間に複数回の検査を行って、より精密な分析を行うこともできるだろう。また、医療インフラが整っていない地域の遠隔医療にも応用できそうだ。



今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見

ワールド

NATO国防相会議、米長官は欠席 事務総長は防衛投

ワールド

トランプ関税、「ほぼ全額」を米国民が負担 NY連銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中