最新記事

BOOKS

震災1週間で営業再開、東北の風俗嬢たちの物語

2016年5月2日(月)10時35分
印南敦史(作家、書評家)

 端的にいえば、関わるすべての人間の要求に応える必要があるということ。提灯記事を書くという意味ではない。その取材をすることによって、誰かがいわれのない苦痛やリスクを背負うとしたら、それはフェアではないということだ。たとえば本書の取材に関していうと、「掲載する価値」を求める媒体、取材対象としての風俗嬢を斡旋するかわりに(記事広告的な)見返りを求める風俗業者、そして震災で受けた心の傷を開かざるを得なくなる風俗嬢と、三者三様の思いを満たす必要があるわけである。でないと、取材自体が成り立たなくなる恐れがあるのだから。

 事実、取材は最初の段階から頓挫することになる。一般客を装ってデリヘル嬢を呼んで(プレイなしで)話を聞き、以後の取材の約束も取りつけるものの、直前になって「ちいさな町のことなので、目立つことはしたくない」と断られてしまうのである。

【参考記事】路上生活・借金・離婚・癌......ものを書くことが彼女を救った

 いわれてみれば当然のことではあるだろう。また、震災から1カ月も経てば出版社側の状況も変化してくるようで、「震災関連で」と企画を持ち込んでも「震災関連は最近ちょっと企画の通りが悪くなってるんですけど、どんなやつでしょう」と消極的な返事が返ってきたりする。しかしそれでも著者は、以後もさまざまなルートに話をし、粘り強くコネクションをつくって取材を続けていく。そしてそのかいあって、風俗店オーナーとのコネクションを得、数人の風俗嬢にインタビューできることになる。

 震災から1週間後に数件のデリヘルが営業を始めていたという事実には驚かされるし、それ以前に、地震と津波の被害に遭っていながら風俗を利用する人がいるということ自体に驚く。ここに登場するチャコさんという20代女性の話によると、相手にした客のほとんどが、なんらかのかたちで地震と津波の被害に遭っていたというのである。にもかかわらず、なぜ風俗を利用するのか? その答えは、以後の会話のなかにあった。


「家を流されたり、仕事を失ったり。それでこれから関東に出稼ぎに行くという人もいました。あと、家族を亡くしたという人もいましたね」
「えっ、そんな状況で風俗に?」
 思わず声に出していた。だが彼女は表情を変えずに続ける。
「そんな場合じゃないことは、本人もわかっていたと思いますよ。ただ、その人は『どうしていいかわからない。人肌に触れないと正気でいられない』って話してました」
「いくつくらいの人ですか?」
「三十代後半の人です。子供と奥さんと両親が津波に流されて、長男と次男は助かったらしいんですけど、いちばん下の男の子と奥さん、あと両親が亡くなったそうです。(中略)その人はプレイのあとで添い寝をしてほしいと言ってきたので、そうしてあげました」(41~42ページより)

 この発言について著者は「言葉を失った」と記しているが、まったくの同感だ。正直なところ考えたことすらなかったが、たしかにそんなとき、人肌に触れることには大きな意味があるのかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金・銀が上昇、株安で安全資産需要

ワールド

米イラン高官、オマーンで協議開始 イラン核問題議題

ビジネス

ステランティス、EV縮小で費用222億ユーロ 25

ワールド

ノルウェー公安当局、北極圏地域でロシアの諜報活動活
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中