最新記事

英雄

マララの国連演説にタリバンの遠ぼえ

世界で喝采されるパキスタンの若き人権活動家に武装勢力の幹部が送り付けた公開書簡の中身

2013年8月2日(金)11時27分
ジョナサン・デハート

勇気 堂々としたマララの演説には多くの称賛が贈られた Brendan McDermid-Reuters

 昨年10月、パキスタン北西部でイスラム武装勢力のパキスタン・タリバン運動(TTP)に銃撃された少女マララ・ユサフザイ。頭部に重傷を負いながら見事に回復し、16歳の誕生日の今月12日にニューヨークの国連本部で演説を行った。

 世界各国から集まった少年少女500人以上が見守るなか、マララは「テロリストは私の志を断とうとしたが、逆に私の人生から恐れや絶望感が消え、力と勇気が生まれた」と語った。そしてすべての人たち、特に「タリバンやテロリスト、過激派勢力の子供たち」にとって教育が重要だと訴えた。

 演説の後、意外な人物から反応があった。TTPの幹部アドナン・ラシードが、彼女に宛てた公開書簡を地元メディアに送ったのだ。文面からは、武装勢力内にマララ襲撃事件の動揺が走っている様子がうかがえる。

 ラシードはタリバンの代表としてではなく、「個人の立場」で自らが抱く問題意識や警戒心を書き連ねている。襲撃は「あなたが学校に通っていたからでも、教育を望むからでもなかった」と主張し、あんな事件は「起きてほしくなかった」と、心境を吐露する箇所もあった。

 ラシードはたどたどしい英語で、タリバンもイスラム戦士も、いかなる男女や子供の教育に反対しないと主張する。その上で、「あなたが挑発的な文章を書き、スワト渓谷でイスラム体制を築くわれわれの努力を阻む中傷作戦を展開中だと、タリバンは考えている」ことを肝に銘じてほしいとつづっている。

「マララは故郷に戻れ」

 彼は獄中で見たテレビで、マララの活動を初めて知った。同じパシュトゥン人のユサフザイ部族ゆえに、「親身な」気持ちで忠告する必要性を感じていたという。銃撃事件が起きたときには「早く助言しておけばよかった」と思ったらしい。

 一方で襲撃の道義上の是非には言及せず、判断は「全能の神アラーに委ねよう」と逃げる。かと思うと、世界がユダヤ人や秘密結社のフリーメーソンに支配されると指摘し、70年代にキッシンジャー米国務長官がポリオワクチンによる「不妊化」で世界人口の8割減少を企てたという陰謀論まで飛び出す。

 自分たちの暴挙を正当化するのも忘れない。タリバンが教育施設を爆破するのは、パキスタン軍が基地代わりに使うからだと説明。マララが米CIAの無人機作戦の犠牲になったら、今のように注目されることもなかったのではないかと、彼女に質問を投げ掛けた。

 銃撃事件の核心となる教育問題では、19世紀の英政治家マコーリー卿を引き合いに出す。彼はイギリス統治下のインドに自分たちの教育制度を押し付け、「外見はインド人だが中身はイギリス人で、われわれの通訳となってくれるような人材を育てる」ことを目指したと批判。マララに対して、「故郷に戻り、イスラムとパシュトゥンの文化を身に付けイスラムの女子校に入る」ことを提案した。

 公開書簡には、西洋文化に支配されることへの恐れがあふれている。タリバンから見れば、マララは「マコーリー卿の子」であり、文明間の対立で間違った側に立っている。

 国連の世界教育特使を務めるブラウン英前首相は、「彼女のおかげでタリバンは完全に守勢に立った」と感想を述べた。

 ラシードの書簡から分かるのは、マララの勇気ある行動が効果を出しているということだろう。ブラウンはこうも語った。「女子教育のためにマララと活動を共にしてきた大勢の人が、タリバンに影響を与えていることが明らかになった」

[2013年7月30日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米石油大手にベネズエラ投資を期待 「何

ワールド

ベネズエラ副大統領が大統領宣誓とトランプ氏、本人は

ワールド

ベネズエラ攻撃、米民主党議員ら反発 事前説明なく「

ワールド

中国、米の行動「深い衝撃」 覇権主義的行動と非難 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── 韓国拉致被害者家族が見る日韓の絶望的な差
  • 4
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 5
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 6
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    感じのいい人が「寒いですね」にチョイ足ししている…
  • 9
    松本清張はなぜ「昭和の国民作家」に上り詰めたのか…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 4
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 5
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 8
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中