最新記事

パキスタン

「核開発の父」カーン博士の独白

国際社会の「誤解」、パキスタン指導者たちへの失望──短期間でゼロから核開発を成功させた科学者が今だから語る怒りとジレンマ

2011年6月27日(月)17時43分
アブドル・カディル・カーン(科学者)

核への道 98年に西部チャガイでの核実験成功を祝して集まった政府要人たち。当時のナワズ・シャリフ首相(前列中央)やカーン(左から4人目)の姿も Reuters

 パキスタンの核開発計画はずっと、欧米諸国の不当なプロパガンダやいわれなき非難の標的になってきた。はっきり言わせてもらおう。パキスタンが核開発に走ったのは、インドが74年5月に核実験を行ったからだ。それを聞いて私は急きょ祖国へ戻り、核による抑止力を構築して、インドの「核による脅迫」から守るために働いた。

 ヨーロッパで15年を過ごし、ウラン濃縮の技術を身に付けた私は、75年12月に帰国し、当時のズルフィカル・アリ・ブット首相から核兵器の開発を委ねられた。84年12月10日には、当時のモハマド・ジアウル・ハク大統領に、命令があればいつでも核実験を行えると報告している。

 80年代後半までには核技術の信頼性も向上し、90年代前半には核弾頭の発射システムも完成した。自転車のチェーンさえ作れなかった国が、欧米諸国の妨害をものともせず、短期間で核ミサイルの保有国になれた。まさに偉業である。

 わが国の核開発の現状について、私はほとんど何も知らない。パキスタンの主要な核開発施設であるカフタの原子力研究所を辞めてから、もう10年になる。

 これは私の推測にすぎないが、今は核攻撃システムの設計を完成させ、巡航ミサイルに搭載できるよう小型化する作業に注力している段階だろう。先制攻撃を受けても反撃できるだけの弾頭数を確保する必要もある。

核開発資金をめぐる大きな誤解

 忘れてならないのは、核兵器を保有する国が敵に侵略され、あるいは占領され、あるいは領土を奪われた例はないという事実だ。

 イラクやリビアに核兵器があったら、あんなふうに破壊されることはなかっただろう。パキスタンが71年以前に核兵器を保有していたら、(第3次印パ戦争での)不名誉な敗北の後に国土の半分(現在のバングラデシュ)を失うこともなかったはずだ。

 パキスタンが核開発に費やした金額について、国際社会の理解は完全に間違っている。スタート時の予算は年間1000万ドルにすぎず、最も多い時期でも年間2000万ドルだった(スタッフの人件費や医療費、住宅費、光熱費から物資の調達費まで、すべて含めた金額である)。これでも近代的な戦闘機1機の値段の半分だ。

 こうした事実について無知で、しばしば外国に雇われているパキスタン人たちは、わが国が核開発計画に法外な金額を費やしていると吹聴しているが、まったく根も葉もない主張だ。

 インドもパキスタンも、冷戦時代に戦争を防いだ「相互確証破壊」の原理を理解している。どちらが先に核兵器を使おうと、結局は両方とも破滅を避けられない。だから軍事的な小競り合いはあっても、両国間に核戦争はあり得ない。

核抑止力を得ても変わらない現実

 私たちは祖国パキスタンが自信を取り戻し、敵国の攻撃に対する抑止力を持つために核兵器を開発した。そうして国の主権が確保された以上、次は国民の生活水準を引き上げることに注力すべきだと、私は歴代の政権に提言してきた。

 残念ながら、その後の無能で無知な支配者たちは、そうした国民の利益のための努力を怠ってきた。国民の暮らしは、経済制裁を受けていた20年前や40年前に比べても、ずっと苦しくなっている。それを思うと、私の心は痛む。

 核兵器はわが国に鉄壁の守りをもたらした。インドとの対立が解消されるまで、この抑止力を維持していくしかない。

 そしてこの抑止力は、両国の新たな平和の時代へとつながっていくものだ。かつて敵対していたドイツとフランスが今は平和的に共存しているように、パキスタンとインドが仲良く共存できる日を、この目で見たいと願っている。

[2011年5月25日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中