実際、それが現実になっている。津波や原発事故の派手な部分だけがクローズアップされ、被災者の切実な状況は二の次だ。今も行方が分からない家族を必死に捜している被災者や、高齢の避難民に十分な医療が行き渡っていないこと、復興に向けた様子などは、ほとんど報じられていない。
もちろん、例外もある。かつて日本に関してステレオタイプな記事を掲載し続けた米ニューヨーク・タイムズ紙は記者を増員し、今も被災地から良質な報道を続けている。また、一部外国人記者が日本から退避するなか、パンク寸前の東京支局を応援しようと自ら志願して日本に駆け付けた記者もいる。
しかし、「チェルノブイリ級」とあおられたことで、日本全体が風評被害を受けた事実に変わりはない。世界各国が放射能を恐れるあまり、貨物船が東京や横浜に寄港することを避けたり、被害状況の現地調査を行う専門家が現地入りできないケースもあり、復興への妨げとなっている。まさに、メディアによる「二次的災害」だ。
東日本大震災という試練に、日本は耐えている。外国メディアは、お世辞にもそうとは言えない。
