最新記事

テロリスト

モスク建設反対にほくそ笑むタリバン

ニューヨークの「グラウンド・ゼロ」モスク建設計画にアメリカ国民が反対すればするほど、イスラム主義のテロリストが増加する

2010年8月31日(火)15時15分
サミ・ユサフザイ

宣伝材料? テロ跡地近くのモスク建設計画でアメリカ人の賛否は割れる(8月25日) Lucas Jackson-Reuters

 アフガニスタンのイスラム武装勢力タリバンにしてみれば、モスク(イスラム礼拝所)が建設されないことを願うのは神に対する冒涜行為に他ならない。だが、彼らはまさにそれを望んでいる。

 そのモスクとは、ニューヨークの世界貿易センタービル跡地(グラウンド・ゼロ)近くに建設が計画されている礼拝堂。タリバンは、建設計画に反対するアメリカ市民による熾烈な運動が成功することを願っているのだ。

 「モスク建設への反対運動で、アメリカはわれわれに大きな利益をもたらしてくれている」と、タリバン工作員のザビフッラーは言う。「新メンバーの加入や寄付金、そして我々に対する支持が増えている」

 ジハード(聖戦)を訴えるサイトには、アメリカでのモスク反対運動についてメールが殺到しており、その数は今年初めにフランスがブルカ着用禁止を決定した際をはるかに上回っていると、ザビフッラーは言う。(フランスのブルカ禁止令の際も多数のメールが寄せられ、『イスラム教徒はどう反応すべきで、フランスをどう懲らしめるかと質問するメールがたくさん届いた』と彼は言う)。

 そして今、怒りの矛先が再びアメリカに向けられている。「今回のモスク問題への支持と連携、そしてこの屈辱にどう反撃するかを問い合わせるメールが多く寄せられている」

欧米のテロリスト求む

 アメリカのモスク問題はいまや、タリバンが新たな戦闘員を勧誘する上で一番の説得材料になっていると、ザビフッラー言う。「これまでは、アメリカ政府のイスラム系テロ容疑者に対する拷問手法やグアンタナモ米軍基地でイスラム教徒が収監されていること、そして駐留米軍による空爆で罪のない女性や子供が殺害されていることを説得材料にしてきた。そして今、アメリカはニューヨークのモスク建設計画に対する反対運動という新たな題材をくれた」

 タリバン関係者は、今年初めにニューヨークのタイムズスクエアで起きた車爆破未遂事件犯のように、欧米から「見習い」テロリストの新規加入を望んでいる。「(車爆破未遂事件犯の)ファイサル・シャーザッドのように、怒りを表したいアメリカ人イスラム教徒が現れるのを期待している」と、あるタリバン幹部は言う。
 
 先週カナダのオンタリオで簡易爆発物を爆発させようとして逮捕されたカナダ人イスラム教徒のように、欧米のイスラム教徒の中に怒りを行動に移す傾向が高まっていると、この幹部は指摘する(この事件に絡んで、8月27日に4人目の逮捕者が出た)。

 グラウンド・ゼロ・モスクにからむ騒動は、この怒りを増幅させそうだ。「モスクの建設を止めれば止めるほど、ジハード戦士の数も増える」と、ザビフッラーは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P横ばい、インフレ指標や企業決算

ワールド

メリンダ・ゲイツ氏、慈善団体共同議長退任へ 名称「

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、今週の米経済指標に注目

ワールド

原油価格上昇、米中で需要改善の兆し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少子化の本当の理由【アニメで解説】

  • 3

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 4

    年金だけに頼ると貧困ライン未満の生活に...進む少子…

  • 5

    「ゼレンスキー暗殺計画」はプーチンへの「贈り物」…

  • 6

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 7

    「人の臓器を揚げて食らう」人肉食受刑者らによる最…

  • 8

    ブラッドレー歩兵戦闘車、ロシアT80戦車を撃ち抜く「…

  • 9

    自宅のリフォーム中、床下でショッキングな発見をし…

  • 10

    地下室の排水口の中に、無数の触手を蠢かせる「謎の…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 6

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 7

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 8

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 9

    ウクライナ防空の切り札「機関銃ドローン」、米追加…

  • 10

    「終わりよければ全てよし」...日本の「締めくくりの…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 7

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中