最新記事

教育

大学生にパソコン禁止令!

暇つぶしにサイトで遊ぶ、自分の頭で考えないといった弊害を理由に、ノートパソコン禁止の授業が増えている

2010年7月12日(月)13時09分
ローラ・モートコウィッツ

 パソコンの使用を勧めるべきか、禁止すべきか──教師たちは悩ましい問題に直面している。

 教育界では以前から、大手ハイテク企業と提携してパソコンを教室に導入する動きが活発だった。途上国の貧しい子供を対象にした「子供1人に1台のノートパソコンを」運動は、その代表例だ。

 だが小学校からパソコンになじんできた世代は、キャンパスに吹き荒れるノートPC排斥の嵐に困惑する羽目になるかもしれない。

 シカゴ大学法科大学院は08年から、教室でインターネットを利用できないように無線LANの接続を切っている。オクラホマ大学のキーラン・マレン教授は、物理学の講義中に学生のノートPCを液体窒素で凍らせ、粉々に破壊してみせた(別の学生がその様子を撮影してYouTubeに投稿したため、ネット上で議論が沸騰した)。

 ノートPCは有効な教育ツールだが、授業に退屈した学生の気晴らしツールでもある。ツイッターで誰かとつながったり、スポーツ専門ケーブル局ESPNのサイトで実況をのぞいたり、ネット通販で買い物したり。ネットに接続できなくても、ゲームソフトのソリティアやフリーセルで遊べばいい。

 こうした暇つぶし機能が教室で問題になっている。マレンは自身のウェブサイトで、ノートを取ること以外の目的でパソコンを使う学生がいるので、破壊のデモンストレーションをやったと弁明。おかげで学生たちは講義を真剣に聴くようになったと主張した。

考える時間が奪われる

 コロラド大学ボールダー校のダイアン・シーバー准教授(人文科学)も、授業に身が入らない学生たちが気になり、教室でノートPCを使っている学生と使っていない学生の試験の成績を比べてみた。その結果、使用組の成績は不使用組より平均11%低いことが分かり、シーバーは学生たちにパソコンの使用について再考を求めた。

 ラトガーズ大学のJ・P・クレイヘルは大学院の博士課程で学ぶ傍ら、09年秋から講義も受け持っている。そのため、この問題を2つの立場から考えられる。

 博士課程では1コマだけノートPC使用禁止の授業があったが、教える立場になって禁止の理由が分かったと、クレイヘルは言う。自分の授業にもノートPCを持ち込む学生がいたからだ。

「その学生は成績が少し落ちた。本人も気付いたと思う。学部生はまだ若いから(ネットの)誘惑に弱い。でも、基礎を学ぶ段階では授業に集中しないと」

 クレイヘルは今後、自分の授業でノートPCを使用禁止にするつもりだ。彼自身、学部時代に使っていたが、やはり成績が落ちた苦い経験がある。

 ノートPC禁止の動きは、特に法科大学院で目立つ。法科大学院は1年目の進級が難しいことで有名だ。授業の課題をよく理解して議論に参加しなければ、容赦なくふるい落とされる。

 ジョージ・メイスン大学法科大学院(ワシントン)のマイケル・クラウス教授は、5、6年前からノートPCの使用を禁止している。理由は授業中に学生が遊ぶからではなく、パソコンが「思考の代用品」になっているからだという。法概念を理解するにはよく考える必要があるが、教授やほかの学生が言うことをそのままパソコンに打ち込んでいる学生には、内容をきちんと理解して分析する時間がなくなってしまう。

 ミネソタ州のウィノナ州立大学で心理学を教えるキャリー・フリード准教授が2年前にノートPCが学習に及ぼす影響を調べたところ、学生の集中を著しく妨げていることが分かったという。学生たちも授業中の使用がマイナスになると実感していた。

 iPadのようなタブレット型端末はさらに学生たちの集中を妨げそうだが、禁止は難しい。教科書を読むのに使われれば、遊んでいる学生を見つけにくいからだ。

 禁止措置は大きなお世話だという声もある。デンバー大学(コロラド州)の学生新聞には、講義に集中できないのは本人の問題であり、「教授が大学生のお守りをする必要はない」という主張が載った。だが、高い授業料を払っている親の考えは違うだろうと、クレイヘルは言う。

「学生が落第すれば、教える側の責任も問われる。成績に手心を加えるつもりはないが、学生が自分で自分の足を引っ張るのを放っておくわけにもいかない」

The Big Money.com特約)

[2010年6月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国軍が台湾周辺で実弾射撃訓練、封鎖想定 過去最大

ビジネス

中国、来年の消費財下取りに89億ドル割り当て スマ

ワールド

カンボジアとの停戦維持、合意違反でタイは兵士解放を

ワールド

韓国大統領、1月4ー7日に訪中 習主席とサプライチ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 7
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中