最新記事

健康

「適度な運動でダイエット」の嘘

13年にわたる研究結果が明らかにしたのは、1日30分程度の運動では体重の増加を防げないというがっかりな事実

2010年3月26日(金)16時55分
シャロン・ベグリー(サイエンス担当)

無駄な努力? ジムなどでの運動は血管系や慢性疾患には効果的だがダイエットにはそれほど効果はない David Moir-Reuters

 みんなの期待を完全に打ち砕くような話に聞こえるかもしれない。本誌記者のクロディア・カルブは子供の肥満に関する記事の中で、健康的な体重を維持したり、適切な体重に戻すためには2つの柱が重要だと書いている。「食事制限」と「運動」だ。だが「運動」の柱は崩壊しようとしている。

 米国医師会報に掲載された研究によると、13年間にわたって3万4079人の中年女性を調査した結果、体重が増えなかったのは週に7時間以上の運動をしている人たちだけだった。連邦政府のガイドラインが推奨する「1日30分週5回」のグループではなかった。

 スポーツジムは、ダンテの『神曲』に出てくる地獄の門と同様の警告文を掲げるべきだろう。「ここに入る者はすべての期待を捨てよ」と。希望を抱いていいのは、運動を少なくとも週7日、毎日60分する人だけだ。

 ハーバード大学医学大学院のイミン・リー准教授率いる研究グループは、1度体重が増えると体重を落としてそれを維持するのはほぼ不可能だという事実をもとに、体重の増加を妨ぐ方法を調べた。すべての被験者は普通に食事を採っていて、ダイエット中ではなかった。結論から言うと、体重の増加を防ぐことができたのは、毎日平均60分運動した人たちだった。毎日、13年間休まずに、だ。有徳の行為に休みは禁物ということらしい。

一度肥満になればもう手遅れ?

 なんともがっかりする研究結果だが、その詳細はこうだ。3時間半〜7時間運動する女性(連邦政府が推奨する2時間半より多い)は、平均して2・6キロ体重が増えた。ガイドライン以下の運動しかしない女性とほとんど変わらない。政府が推奨する運動時間をこなしても(実際は推奨時間の2倍運動していたのだが)、体重を維持できないということだ。体重増を約2・3キロ以下にキープできた人は、もともと体格指数(BMI)が25以下で、毎日少なくとも平均60分の適度な運動をしていた。

 結論は、「適度から激しい運動を週に7時間行う」女性と、「2時間半〜7時間の運動をする」、あるいは「週に2時間半以下の運動をする」女性を比べると、運動時間が少ない2つのグループでは体重増に大きな違いはない。政府が推奨する運動時間の2倍運動する女性と、その半分しか運動しない女性の間には4倍の開きがあるが、体重の増加という点ではそれほど違いはないのである。

 だとすれば、ジム通いをやめる十分な理由になる。

 論文にはこんなくだりもあった。「一度肥満になればもう手遅れかもしれない。少なくとも被験者が行った運動の程度では、体重の増加は防げなかった。標準的なBMを維持するには、1日60分の激しい運動を続ける必要がある」

 運動が肥満を防止するという考えに疑問を呈しているのはこの研究だけではない。もはや共通認識になりつつあるといえる。

体重を増やさないための唯一の方法

 体重を落とすのに運動はなぜ役に立たないのか。誰もはっきりとはわからない。だがタイム誌は昨年、その理由の仮説を打ち立てる素晴らしい特集を組んだ。運動すればのどが渇いて甘い飲み物を飲む、お腹が空いて食べる、運動したご褒美にもっと食べる、運動したから食べても平気だと思ってさらにカロリーを摂取する。「運動で新陳代謝が良くなっているから座っているだけでカロリーを消費する」という理屈もあるが、そんなことはない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン、米と核問題限定の二国間協議要求 開催地変更

ワールド

イスラエル首相、米特使と会談 イラン核協議再開控え

ワールド

米・コロンビア首脳が初会談、緊張緩和に向けた試金石

ワールド

米建設業者、100万戸の「トランプ・ホーム」構想 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中