最新記事

米社会

「セックスするな教育」の成功に不満?

純潔を説く性教育によって10代の少女がセックスを遅らせる確率が高いことが判明。その調査結果に対するリベラル派の不毛な批判とは

2010年2月8日(月)18時25分
セーラ・クリフ

迷える性教育 望まない10代の妊娠を減らすには避妊も教えたほうがいいのか iStockphoto

 先週、「小児科学と青年医療研究」誌2月号に掲載された論文が、アメリカで論争を呼んでいる。内容は、10代の少女たちへの純潔教育が成果を上げたというケーススタディ。だが、リベラル派はネット上で、この調査結果を一斉に攻撃している。

「(避妊について教えない)『純潔のみ教育』がうまくいくかもしれないらしい」と、あるブロガーは皮肉っぽく書いている。「重要なのは『かもしれない』という点。他の戦略と合わせて行えばうまくいくこともあるし、失敗することもあるという意味だ」

 リプロダクティブ・ヘルス(性と生殖に関する健康)の増進を掲げ、避妊教育を提唱するガットマーチャー研究所はこの論文を逐一精査し、「前政権のガイドラインに沿った『結婚まで純潔を守れ』教育に効果がなかったことを示す数々の重要な研究があるのに、それに反論していない」と結論づけた。リベラル派向けのニュースサイト、オルターネットの論調は、「純潔教育が成功したという調査結果をなぜ無視すべきか」という見出しをみるだけで想像できる。

 つまり、リベラル派に共通するのは、こんな反応だ──今回のケースでは「純潔のみ教育」が成果を上げたのかもしれないが、だからといってブッシュ政権時代の純潔教育が正当化されるわけではない──。

「心身の準備ができるまで」待て

 もっとも、論文の執筆者らは誰も、ブッシュ政権の純潔教育の正しさを証明しようとはしていないし、10代の妊娠をなくす万能薬を見つけたと主張しているわけでもない。しかも、ブッシュ政権時代の8年間で効果がないと証明された手法を再現したわけでもない。

 実際、この研究では、ブッシュ政権が資金援助の条件とした「結婚まで純潔を」というしばりを外して行われた。研究チームは米北東部在住のアフリカ系アメリカ人の中学生に、避妊について教えない「純潔教育のみ」プログラムを提供し、心身の準備ができるまで性行為をすべきでないと指導した。

 その後2年間をみると、プログラムを受講した生徒たちは、どのプログラムにも参加しなかった生徒や避妊による安全なセックスについての指導を受けた生徒より、性行為を遅らせる確率が高かった。

 ブッシュ政権がこうしたアプローチにも資金を提供すべきだったかという点については、研究チームはコメントしていない。ただし、主要研究者で著名な性教育研究者であるジョン・ジェモットは、この研究を政治的な処方箋とみなすことに警鐘を鳴らしている。「政策は一つの研究だけではなく、綿密に計画され実施された多くの研究の経験的発見の積み重ねに基づいて決定されるべきだ」

 それでも、この研究に反対する人々は、まったく関係ない論点をめぐって騒いでいる。10代の妊娠率がこの10年で初めて上昇している今、今回試された性教育の手法が、すでに機能していない前政権の指針に基づいて資金を受け取るべきだったかという議論をしても時間の無駄だ。

 むしろ、10代の妊娠を減らす新たな方法が見つかったことを喜ぶべきではないのか。この成功事例が再現可能かを検証する研究計画に、予算の一部を回すようオバマ政権に働きかけるべきではないのか。

二極化した性教育論争の愚かさ

 私が目にしたなかで最も賢明な反応は、包括的な性教育を支援する全米セクシュアリティー情報教育協会のモニカ・ロドリゲスのものだ。彼女はワシントン・ポスト紙に、「この研究の素晴らしい点の一つは、(性教育の)レパートリーに新たなツールが加わったことだ」と語った(オルターネットもその点は理解しているようだ。「この純潔教育プログラムはあの純潔教育プログラムではない」という新たな記事が掲載されている)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、トランプ氏にクリスマスメッセージ=

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教 ガザの惨

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難

ワールド

中国、TikTok売却でバランスの取れた解決策望む
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 10
    【銘柄】「Switch 2」好調の任天堂にまさかの暗雲...…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中