最新記事
AI

「AIは電力を食う」グーグル元CEOが語る解決策...日本の原発に託された期待

2024年12月24日(火)14時00分
エリック・シュミット(グーグル元CEO)
グーグル元CEOのエリック・シュミット Frederic Legrand - COMEO-Shutterstock

グーグル元CEOのエリック・シュミット Frederic Legrand - COMEO-Shutterstock

<AIの発展とともにその電力消費量は急増する。技術の進化を促進するには電力供給を早急に倍増させる必要がある>

作家マーク・トウェインは1903年にこう書いた。「電信や蒸気機関や蓄音機や写真や電話といった重要な発明には、それぞれ1000人の人材が要る」と。

この見解は現代にもほぼ当てはまる。AI(人工知能)は、何千何万もの科学者や技術者、業界のリーダーといった人々の数十年にわたる取り組みの成果だ。今後もAIの技術開発にはさらに多くの人材が必要とされるだろう。


AIの進化に欠かせないものがもう1つある。とてつもない量のエネルギーだ。AIは電気食いだ。チャットGPTが1つの問いに答えるのに必要な電力は、通常のウェブ検索の10倍。もし電力供給が需要を下回ったら、AIの技術開発にブレーキがかかってしまう。

オープンAIのGPT-4やグーグルのジェミニといった最先端AIの大規模な開発を支えるデータセンターには、24時間365日、電力を供給しなければならない。こうしたデータセンターの電力消費量はアメリカ全体の電力消費量の約3%に上り、その割合は今後5〜10年で倍増するとみられている。

AIによる電力消費量は2023年の4テラワット時から、30年には93テラワット時に増えるとの推計もある。これは22年の1年間に米ワシントン州で使われた電力よりも多い。ただしこれは低く見積もった数字で、5年くらい前倒しで増加する可能性もある。

ガジェット
仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、モバイルバッテリーがビジネスパーソンに最適な理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

サマーズ氏、公的活動から退くと表明 「エプスタイン

ワールド

米シャーロットの移民摘発、2日間で130人以上拘束

ビジネス

高市政権の経済対策「柱だて」追加へ、新たに予備費計

ビジネス

アングル:長期金利1.8%視野、「責任ある積極財政
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中