最新記事

コロナ特効薬を探せ

コロナ特効薬&ワクチン、米中日欧で進む研究開発の最前線を追う

THE RACE FOR ANSWERS

2020年5月22日(金)17時15分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

magSR200521_2.jpg

顕微鏡で見た新型コロナウイルス(オレンジ色部分) NATIONAL INSTITUTE OF ALLERGY AND INFECTIOUS DISEASES-ROCKY MOUNTAIN LABORATORIES/NIH

リジェネロンは米食品医薬品局(FDA)や米保健福祉省に、審査を優先的に行う「ファストトラック」の対象にケブザラを加えるよう働き掛けている。入院患者を対象とした臨床試験は既に始まっており、いい結果が出れば、近くケブザラは新型コロナウイルス治療薬として承認されるかもしれない。同社では既に数万人の重症患者に使える量のケブザラを生産しているとヤンコプロスは言う。アメリカ以外の国々でのケブザラの販売権を持つ製薬大手サノフィは、同様の臨床試験をヨーロッパで始めている。

さらにリジェネロンは、コロナと戦う武器としてモノクローナル抗体にも注目している。モノクローナル抗体とは、特定のウイルスに取り付いて殺すことを目的に免疫細胞が設計・産出するタンパク質だ。

リジェネロンは、人体で使えるような抗体を産出するように遺伝子操作されたマウスを利用。新型コロナウイルスに感染させた遺伝子操作マウスからさまざまな抗体を取り出し、そこから効果がありそうなものを選び出した。抗体の大量生産には、大型の「バイオリアクター」と呼ばれる装置内で培養した細胞を使う予定だという。

リジェネロンのクリストス・キラツァウス副社長によれば、最も効果の高い抗体を割り出してから、アメリカ国内の患者に広く使える量の薬を供給するのに十分な細胞を作り出すまでに必要な時間は、約4カ月。医療現場からは、8月末くらいには新しい薬が使えるようになるのではと期待する声が上がっている。

体がウイルス感染を撃退するのを支援する治療法の開発も各国で進んでいる。例えばジョンズ・ホプキンス大学のアルトゥーロ・カサデバル教授(免疫学)らは、回復した元患者の血液から抗体を抽出する研究を進めている。感染に打ち勝った元患者の抗体を別の患者に投与しようというわけだ。

新薬開発までの時間稼ぎ策

実は100年以上前から、医師たちはこれに似た戦略でパンデミックと戦ってきた。1918〜20年の「スペイン風邪」のときもそうだった。違うのは、昔は存在しなかった機器や技術が使われている点だ。

カサデバルら研究チームは、自己免疫疾患の患者の血液から抗体を除去する治療に使われる機器などを用いて、新型コロナウイルスから回復した患者から抗体を抽出しようとしている。そして最も強力なものをいくつか選び、患者の治療や医療従事者の感染予防に活用したいという考えだ。必要な機器は既に医療現場で使われているものだから、アメリカ中、いや世界中の都市で同じ手法が使えるようになるかもしれない。

この手法は大量生産可能な新薬の開発には直接にはつながらないものの、新薬が登場するまでの時間稼ぎにはなるとカサデバルは言う。「実用化できれば、人工呼吸器で酸素を供給する以外の治療を患者に施すことができる」と、彼は言う。既に中国では血清を使った治療が行われており、アメリカでも広く行われる可能性がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中