最新記事

コロナ特効薬を探せ

コロナ特効薬&ワクチン、米中日欧で進む研究開発の最前線を追う

THE RACE FOR ANSWERS

2020年5月22日(金)17時15分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

magSR200521_3.jpg

ウクライナの首都キエフで赤外線放射温度計で体温を測定される男性(3月) OVSYANNIKOVA YULIA-UKRINFORM-BARCROFT MEDIA/GETTY IMAGES

迅速なゲノム解読技術は、世界に広がったウイルスの変異を調べる上でも役に立っている。「最近、シアトルの感染者のウイルスを調べたところ、1月半ばにアメリカで発生した感染者第1号の型と一致することが分かった」と、ラスムセンは言う。一方、ニューヨーク・タイムズ紙の報道によると、ニューヨークで広がっているウイルスの型は中国からヨーロッパ経由で入ってきたとみられている。

こうした研究により、各国の公衆衛生当局は早い段階から新型コロナウイルスの驚異的な感染力に気付いてはいたが、感染の速さに対応できない国もあった。現在、中国では感染の収束を迎えたが、アメリカではまだ感染のピークが見えず、集中治療室が呼吸困難者であふれ返らないようにすることが最重要課題だ。

新型コロナウイルスは、とりわけ肺を攻撃することが分かっている。すると免疫システムが反応して、白血球などの免疫物質が大量に肺に送り込まれる。重篤なケースでは、これにより酸素を血液に取り込む肺胞が塞がってしまい、呼吸が苦しくなる。このような場合、人工呼吸器で肺のまだ機能している部分に高濃度酸素を送り込み、肺を休ませることで、ウイルスの攻撃を乗り切るのに必要なエネルギーを蓄える治療方針が取られるのが一般的だ。

だが、人工呼吸器の数は危険なまでに限られている。アメリカの場合、重篤な肺炎患者(推定240万〜2100万人に達する見込み)に対応する設備を備えた病床は全体の10分の1以下とみられている。

効果のありそうな抗体を選ぶ

抗ウイルス薬があれば、人工呼吸器が必要になる時間を減らすことができる。このうち有望視されているのは、免疫反応を抑えて肺の機能を維持するタイプの薬だ。

例えば、大阪大学と中外製薬が関節リウマチ治療薬として共同開発したアクテムラ(一般名トシリズマブ)。中国科学技術大学付属第1病院(安徽省立病院)と阜陽市第2人民病院は、アクテムラを21人の重篤患者に使用したところ、全員が数日で平熱に戻り、他の全ての症状も「著しく改善した」と報告。最終的に、19人が投与から3週間以内に退院した(中外製薬は現在、新型コロナ肺炎への適用拡大に向けた臨床試験を進め、年内の承認申請を目指している)。

リジェネロン・ファーマシューティカルズ(ニューヨーク州)が重症患者向けの治療効果を期待しているのは、慢性関節リウマチ治療薬のケブザラだ。ケブザラの主成分は免疫細胞の表面にある小さなタンパク質分子インターロイキン6(IL6)に結合し、その働きを阻害する抗体だ。IL6には免疫反応を強化する役割があるが、過剰な炎症を引き起こす原因にもなる。

「呼吸の能力が失われることで患者は命を落としている。肺が炎症だらけになるからだ」と、リジェネロンの社長兼最高科学責任者を務めるジョージ・ヤンコプロスは言う。「ここで問題となるのは炎症を引き起こす原因だ。その働きを食い止めることができれば、肺の状態は基本的に落ち着く。そして(免疫)細胞は肺を離れ、問題を起こすような物質を作らなくなる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中