最新記事

コロナ特効薬を探せ

コロナ特効薬&ワクチン、米中日欧で進む研究開発の最前線を追う

THE RACE FOR ANSWERS

2020年5月22日(金)17時15分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

magSR200521_3.jpg

ウクライナの首都キエフで赤外線放射温度計で体温を測定される男性(3月) OVSYANNIKOVA YULIA-UKRINFORM-BARCROFT MEDIA/GETTY IMAGES

迅速なゲノム解読技術は、世界に広がったウイルスの変異を調べる上でも役に立っている。「最近、シアトルの感染者のウイルスを調べたところ、1月半ばにアメリカで発生した感染者第1号の型と一致することが分かった」と、ラスムセンは言う。一方、ニューヨーク・タイムズ紙の報道によると、ニューヨークで広がっているウイルスの型は中国からヨーロッパ経由で入ってきたとみられている。

こうした研究により、各国の公衆衛生当局は早い段階から新型コロナウイルスの驚異的な感染力に気付いてはいたが、感染の速さに対応できない国もあった。現在、中国では感染の収束を迎えたが、アメリカではまだ感染のピークが見えず、集中治療室が呼吸困難者であふれ返らないようにすることが最重要課題だ。

新型コロナウイルスは、とりわけ肺を攻撃することが分かっている。すると免疫システムが反応して、白血球などの免疫物質が大量に肺に送り込まれる。重篤なケースでは、これにより酸素を血液に取り込む肺胞が塞がってしまい、呼吸が苦しくなる。このような場合、人工呼吸器で肺のまだ機能している部分に高濃度酸素を送り込み、肺を休ませることで、ウイルスの攻撃を乗り切るのに必要なエネルギーを蓄える治療方針が取られるのが一般的だ。

だが、人工呼吸器の数は危険なまでに限られている。アメリカの場合、重篤な肺炎患者(推定240万〜2100万人に達する見込み)に対応する設備を備えた病床は全体の10分の1以下とみられている。

効果のありそうな抗体を選ぶ

抗ウイルス薬があれば、人工呼吸器が必要になる時間を減らすことができる。このうち有望視されているのは、免疫反応を抑えて肺の機能を維持するタイプの薬だ。

例えば、大阪大学と中外製薬が関節リウマチ治療薬として共同開発したアクテムラ(一般名トシリズマブ)。中国科学技術大学付属第1病院(安徽省立病院)と阜陽市第2人民病院は、アクテムラを21人の重篤患者に使用したところ、全員が数日で平熱に戻り、他の全ての症状も「著しく改善した」と報告。最終的に、19人が投与から3週間以内に退院した(中外製薬は現在、新型コロナ肺炎への適用拡大に向けた臨床試験を進め、年内の承認申請を目指している)。

リジェネロン・ファーマシューティカルズ(ニューヨーク州)が重症患者向けの治療効果を期待しているのは、慢性関節リウマチ治療薬のケブザラだ。ケブザラの主成分は免疫細胞の表面にある小さなタンパク質分子インターロイキン6(IL6)に結合し、その働きを阻害する抗体だ。IL6には免疫反応を強化する役割があるが、過剰な炎症を引き起こす原因にもなる。

「呼吸の能力が失われることで患者は命を落としている。肺が炎症だらけになるからだ」と、リジェネロンの社長兼最高科学責任者を務めるジョージ・ヤンコプロスは言う。「ここで問題となるのは炎症を引き起こす原因だ。その働きを食い止めることができれば、肺の状態は基本的に落ち着く。そして(免疫)細胞は肺を離れ、問題を起こすような物質を作らなくなる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏発言が欧州安保の動き誘発、統合軍創設も視

ビジネス

EIA、ブレント原油「第2四半期に115ドルでピー

ワールド

米中経済関係は安定、来月の首脳会談で維持へ=UST

ワールド

米イラン協議、パキスタンの仲介正念場に サウジへの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中