最新記事

ヘルス

肥満度を示すBMIより、健康度の指標「メタボローム」に注目

A Better Measure Than BMI

2018年11月12日(月)17時10分
カシュミラ・ガンダー

BMIの数値だけに一喜一憂するのは考えものだ YURI_ARCURS/ISTOCKPHOTO

<世の中には「健康的な肥満」の人もいる。正確な健康リスク予測のカギは「肥満度」より「代謝」にあり>

身長と体重から算出するBMI(ボディー・マス・インデックス)は肥満度を示す値とされてきたが、健康度の基準としてはイマイチとの批判もある。そこで新たな指標が登場した。メタボロームだ。

メタボロームは生物の細胞や組織の内部でタンパク質や酵素がつくり出す、糖類(グルコース)などの代謝物質の総称。代謝物質はタンパク質や遺伝子と違って変異することがない。そのため、生体内で起きていることを測定するには特に有益だ。例えば糖類は人間の体内でもイソギンチャクの体内でも大して変わらない。

そのメタボロームが肥満の蔓延と戦うのに役立つという。米スクリップス研究所のアマリオ・テレンティ教授(ゲノム学)らが10月11日付で科学誌セル・メタボリズム(オンライン版)に発表した。

現在、肥満度の計算式として一般的なのはBMI(体重〔キロ〕÷身長〔メートル〕÷身長〔メートル〕)だ。米疾病対策センター(CDC)によれば、BMIが高いほど体脂肪量が多い可能性が高い。

有益な手法だが余分な体脂肪や体脂肪の分布はつかめず、年齢、性別、人種、筋肉量など個人の健康に重要な影響を及ぼし得る要素も考慮していない。今回の研究でも、BMIが全く同じでもインスリン抵抗性や体脂肪率には個人差があることが分かった。

「より健康的な肥満」も

テレンティらは2396人を対象に、BMIなどの情報と、X線による全身スキャン結果およびゲノム(全遺伝情報)の配列を収集。一人一人の代謝特性を明らかにするため、1000を超える代謝物質も調べた。

その結果、代謝物質を測定すれば肥満かどうかを80~90%の確率で正確に割り出せたという。個人の遺伝子はメラノコルチン4受容体(MC4R)の変異など極度の肥満と関連があるとされるものを除き、肥満度に大きな影響はなかった。代謝特性に個人差がある原因は不明だが、食習慣や運動など生活様式の違いが影響している可能性が高い。

テレンティらが指摘する意外な所見は3つ。まず、肥満に関連する決定的な代謝の変化はあるが、これ以上なら肥満という明確なラインはないこと。次に、体重を減らせば代謝異常はすぐ治ること。

そして太り気味や肥満であっても体調のいい人はいること。つまり「より健康的な肥満」が実際にあるのだ。一方で体重は普通だが、代謝は肥満並みで健康に影響が出ている人もいる。

研究が進めば、特定の疾患にかかる危険性がより高いグループを突き止めるのに使えるはずだと、研究チームは指摘する。「BMIだけでなく個人のリスクに応じた治療などができる」

肥満だけでなく他の健康リスクを察知するバロメーターとしての、BMIの有効性をめぐる議論にも拍車が掛かりそうだ。

2016年の研究報告では、BMIで「太り気味」の人の半数が血圧や血糖値やコレステロール値で見ると心血管代謝は健全で、逆にBMIで「普通」の人の3分の1は代謝に問題があった。BMIが普通でも油断は禁物だ。

<2018年11月13日号掲載>

※11月13日号は「戦争リスクで読む国際情勢 世界7大火薬庫」特集。サラエボの銃弾、真珠湾のゼロ戦――世界戦争はいつも突然訪れる。「次の震源地」から読む、日本人が知るべき国際情勢の深層とは。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以

ワールド

米国防総省、ハーバード大との軍事教育プログラム終了

ワールド

米が6月までの戦争終結要求、ロ・ウクライナに=ゼレ

ビジネス

アングル:ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中