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ニューズウィーク日本版「SDGsアワード2024」

2025年3月26日（水）18時26分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室
ニューズウィーク日本版「SDGsアワード2024」

Newsweek Japan

国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）は、2030年までに解決を目指す課題として、17の目標と、それらを細分化した169のターゲットを定めています。しかし現実は厳しく、現時点でほぼ全ての目標が達成困難だとみられています。

それでも、歩みを止めるわけにはいきませんし、実際に世界中の企業がサステナブルな取り組みを遂行中です。国内外で次々と導入される規制や、ESG投資の潮流と相まって、SDGsは企業の生存戦略と不可分になったと言っていいでしょう。

一方で私たちメディアは、先駆的な企業の取り組みへのフォロワー（追従者）を生み、社会全体に広めるための努力を十分にしてきたか。画期的な製品や大規模なプロジェクトといった、比較的目立つ事例ばかりを一過性のニュースとして伝えるだけになっていないか。また、ヨーロッパ中心に進んできたSDGsの議論の中で、見過ごされてきた日本企業の実践もあるのではないか。

そういった問題意識から、ニューズウィーク日本版では2023年春、「SDGsアワード」プロジェクトを立ち上げ、日本各地の企業からプロジェクトへの参画を募りました。

たとえ小さな取り組みであっても、社会・企業・読者というさまざまなステークホルダーとともに考え、メディアが広く伝えていけば、他の企業で新しいアイデアにつながったり、何をすべきかの参考になったりするはず――。

そのような発信の場をつくることをミッションに掲げました。

2023年度は、北は北海道から南は鹿児島県まで、計63社が「パートナー企業」として参画してくれました。老舗企業もあればスタートアップもあり、業種も多岐にわたりました。

●2023年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

●2023年度のSDGsアワード受賞企業の詳細についてはこちら

2年目となる2024年度には、化学メーカーから酒造会社、ホテル、造船会社、飲食チェーンまで、計68社が「パートナー企業」として参画してくれました。企業規模もSDGsに取り組む体制もさまざまな日本各地の企業です。さらに新たな企画として、本アワードの外部審査員を務めていただいている日本のSDGs研究の第一人者、慶應義塾大学大学院の蟹江憲史教授の研究室と共同研究を行い、その成果として特別賞「学生部門賞」を設けました。

●2024年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

●2024年度のSDGsアワード受賞企業の詳細についてはこちら

日本企業のSDGsを、世界へ。

ニューズウィーク日本版ではこれまでも、雑誌やムック、ウェブサイトで国内外のSDGs事例や最新情報を発信してきました。

SDGsアワード

3年目となる2025年度も、イベントの実施など「SDGsアワード」プロジェクトを拡大させるとともに、こうしたメディアとしての情報発信を継続していきます。

ニューズウィーク日本版の「SDGsアワード」は、優れた取り組みを評価し表彰するだけのプロジェクトではありません。地球を持続可能にするための歩みを加速させるべく、メディアとして日本企業のSDGs事例を伝え、さらには、世界に向けて発信することも目的としています。

SDGsアワード

【1】ウェブサイトでSDGsのニュース、本プロジェクトに参画するパートナー企業の事例記事を発信していきます。

【2】パートナー企業の中から、部門別にアワード受賞企業を選定します。

【3】部門別アワード受賞企業の取り組みを日本版雑誌に、最優秀賞１社の取り組みは英訳して世界に発信します。

問い合わせ先：ニューズウィーク日本版SDGs室　information@sdgs.newsweekjapan.jp

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