最新記事
編集部よりお知らせ

ニューズウィーク日本版「SDGsアワード2024」

2025年3月26日(水)18時26分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室
ニューズウィーク日本版「SDGsアワード2024」

Newsweek Japan

国連で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)は、2030年までに解決を目指す課題として、17の目標と、それらを細分化した169のターゲットを定めています。しかし現実は厳しく、現時点でほぼ全ての目標が達成困難だとみられています。

それでも、歩みを止めるわけにはいきませんし、実際に世界中の企業がサステナブルな取り組みを遂行中です。国内外で次々と導入される規制や、ESG投資の潮流と相まって、SDGsは企業の生存戦略と不可分になったと言っていいでしょう。

一方で私たちメディアは、先駆的な企業の取り組みへのフォロワー(追従者)を生み、社会全体に広めるための努力を十分にしてきたか。画期的な製品や大規模なプロジェクトといった、比較的目立つ事例ばかりを一過性のニュースとして伝えるだけになっていないか。また、ヨーロッパ中心に進んできたSDGsの議論の中で、見過ごされてきた日本企業の実践もあるのではないか。

そういった問題意識から、ニューズウィーク日本版では2023年春、「SDGsアワード」プロジェクトを立ち上げ、日本各地の企業からプロジェクトへの参画を募りました。

たとえ小さな取り組みであっても、社会・企業・読者というさまざまなステークホルダーとともに考え、メディアが広く伝えていけば、他の企業で新しいアイデアにつながったり、何をすべきかの参考になったりするはず――。

そのような発信の場をつくることをミッションに掲げました。

2023年度は、北は北海道から南は鹿児島県まで、計63社が「パートナー企業」として参画してくれました。老舗企業もあればスタートアップもあり、業種も多岐にわたりました。

●2023年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

●2023年度のSDGsアワード受賞企業の詳細についてはこちら

2年目となる2024年度には、化学メーカーから酒造会社、ホテル、造船会社、飲食チェーンまで、計68社が「パートナー企業」として参画してくれました。企業規模もSDGsに取り組む体制もさまざまな日本各地の企業です。さらに新たな企画として、本アワードの外部審査員を務めていただいている日本のSDGs研究の第一人者、慶應義塾大学大学院の蟹江憲史教授の研究室と共同研究を行い、その成果として特別賞「学生部門賞」を設けました。

●2024年度のSDGsアワード授賞式レポートはこちら

●2024年度のSDGsアワード受賞企業の詳細についてはこちら

日本企業のSDGsを、世界へ。

ニューズウィーク日本版ではこれまでも、雑誌やムック、ウェブサイトで国内外のSDGs事例や最新情報を発信してきました。

SDGsアワード

3年目となる2025年度も、イベントの実施など「SDGsアワード」プロジェクトを拡大させるとともに、こうしたメディアとしての情報発信を継続していきます。

ニューズウィーク日本版の「SDGsアワード」は、優れた取り組みを評価し表彰するだけのプロジェクトではありません。地球を持続可能にするための歩みを加速させるべく、メディアとして日本企業のSDGs事例を伝え、さらには、世界に向けて発信することも目的としています。

SDGsアワード

【1】ウェブサイトでSDGsのニュース、本プロジェクトに参画するパートナー企業の事例記事を発信していきます。

【2】パートナー企業の中から、部門別にアワード受賞企業を選定します。

【3】部門別アワード受賞企業の取り組みを日本版雑誌に、最優秀賞1社の取り組みは英訳して世界に発信します。

問い合わせ先:ニューズウィーク日本版SDGs室 information@sdgs.newsweekjapan.jp

ニューズウィーク日本版 AIの6原則
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年7月22日号(7月15日発売)は「AIの6原則」特集。加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」/仕事・学習で最適化する6つのルールとは


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、AI・エネルギーに700億ドル投資へ 

ビジネス

英中銀総裁「不確実性が成長を圧迫」、市場混乱リスク

ビジネス

米関税措置、国内雇用0.2%減 実質所得も減少=S

ワールド

ゼレンスキー氏、スビリデンコ第1副首相を新首相に指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中