最新記事
朝活

1時間「余裕な時間」が増えたら何をする?...自由な「自分時間」を生み出すための「見直しポイント」とは?

2025年4月2日(水)12時19分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
目覚まし時計を持つ人

Malvestida-Unsplash

<自分のための時間を手に入れるためには「理想の時間割」を作るべき──朝活コミュニティ「朝渋」代表に学ぶ朝活メソッドとは?>

朝活コミュニティ「朝渋」代表の井上皓史氏は、朝に自由な「自分時間」を確保することで生活を大きく変えたという。

キーとなるのは「理想の時間割」。睡眠時間を確保しながら、理想と現実とのギャップを修正していくことで、誰でも無理なく論理的に「朝1時間」を確保できる。

※本記事では、井上皓史著『がんばらない早起き「余裕のない1日」を「充実した1日」に変える朝時間の使い方』(かんき出版)より、早寝早起き習慣を現実にする「理想の時間割」のつくり方を紹介します。

■第1回はこちら:朝活コミュニティ「朝渋」代表も実践...自分の機嫌を自分で取るための「ごきげん方程式」とは?

◇ ◇ ◇

朝に「自分時間」を確保するための時間割

もし、毎日1時間の余裕が増えたら、あなたは何をしますか? 

たとえば、本を読む、軽い運動をする、コーヒーを飲みながら今日1日のスケジュールを確認する――どれも素敵な「自分時間」の過ごし方です。

何をするかは自由。「自分時間」は、だれにも邪魔されない、自分だけの特別なひとときです。朝の静かな時間に、自分のためだけに使える時間がある。その余裕が、1日の流れを驚くほどスムーズにしてくれます。

心を満たすための朝の「自分時間」。それが私の生活を大きく変えました。

本稿では、朝に「自分時間」を確保するための「理想の時間割」のつくり方をお伝えします。朝に時間を確保するというと、起きてから家を出るまでの時間だけに意識が向くかもしれませんが、そうではありません。

まず朝早く起きるための「早寝(就寝時間)」があり早寝をするための「帰宅してから寝るまでの時間の過ごし方」があり、さらには「何時までに帰宅するか」もかかわってきます。

そこで、まずは一度「1日の理想の時間割」を組み立ててみましょう。

最初は「理想」でかまいません。実現できるかどうかは考えずに、こんな時間割で1日を過ごせたらいいな、という"理想„をつくってみます。

やりかたは、次の3つのステップで考えていきます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ議会、8日に鉱物資源協定批准の採決と議員

ワールド

カナダ首相、トランプ氏と6日会談 ワシントンで

ビジネス

FRB利下げ再開は7月、堅調な雇用統計受け市場予測

ワールド

ガザ封鎖2カ月、食料ほぼ払底 国連「水を巡る殺し合
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中