最新記事
運動

動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣

2025年2月17日(月)17時07分
高田 明和 (浜松医科大学名誉教授、医学博士)*PRESIDENT Onlineからの転載
動かないのに筋力アップ? 高齢者が「20歳若返る」日常習慣

Robert Kneschke -shutterstock-

<運動しなくても若返りの特効薬になる方法はこれ...高齢者が「声を出す」ことの驚きの効果。エネルギーが消費され筋肉の硬化を防ぐ効果も期待できる>

高齢者にとって、いい運動とは何か。

浜松医科大学名誉教授の高田明和さんは「『運動』は、必ずしも大きな動作で手や足を動かすことばかりではない。『声を出す』だけで意外と筋肉を使っているし、それなりのエネルギーが消費され、筋肉の硬化を防ぐ効果も期待できる。ガーデニング、料理、洗濯物を干す作業、楽器の演奏、掃除、器具の修理などの日常的な動作も筋肉や神経と脳のつながりを最適に保つうえで必要である」という──。

※本稿は、高田明和『20歳若返る習慣』(三笠書房)の一部を再編集したものです。


日常のこんな小さな動作も「運動」になる

「運動」というと、走ったり飛び跳ねたり持ち上げたりと、本格的にやればスポーツにもなる激しく大胆な動きをする行為を想像しがちです。

でも、脳や若返りにいい運動とは、手足をブンブン振り回すような大きな動きばかりではありません。小さく繊細な動きも、筋肉や神経と脳のつながりを最適に保つうえで必要なのです。

この小さな運動にこそ、私たちはもっと関心を向けるべきでしょう。「繊細さを伴う小さな動き」は、それこそあげればキリがないほど、たくさんのことが当てはまります。

ガーデニング、料理、洗濯物を干す作業、楽器の演奏、掃除、器具の修理......などなど。しかも、どれもけっこう足腰も使うのですよ。

私はマンションのルーフバルコニーに、草花や木を植えています。日々の水やりや剪定や雑草取りなどに気をつかっており、これが指先の動きの鍛錬としても、精神衛生にもいいと感じています。

また料理も、妻を亡くしてからは現在まで、全部自分でつくっています。

食料の買い出しにはじまり、細かく切ったり皮をむいたり、食後の片づけも自分でしており、日常の楽しみにもなっています。

医学的な知識を生かして、考案したメニューは書籍内で紹介することもできますから、まさに一石二鳥の実利を兼ねた趣味になっているわけです。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-メキシコ、キューバへの燃料提供

ワールド

イスラエル成長率、ガザ停戦で26年は4.8%に加速

ワールド

UAE、ガザ南部にパレスチナ人向け仮設住宅計画 実

ビジネス

ウーバーに米陪審が850万ドル支払い命令、運転手に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中