最新記事
健康

朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】

Scientists Warn of Aging Effects of 'Harmless' Breakfast Foods

2024年11月16日(土)09時45分
パンドラ・デワン
朝食

Einladung_zum_Essen-pixabay

<一見、無害に見える朝食だが...。「超加工食品」とは何か>

今朝の朝食には何を食べただろうか? (ベーコンや目玉焼き、ソーセージ、マッシュルーム、ベイクド・ビーンズやトーストを含む)イングリッシュ・ブレックファストだったかもしれない。もしくはヘルシーなフルーツヨーグルトやシリアル、トーストだったかもしれない。

しかし、最新研究によるとこれらすべての朝食が老化を早める可能性があるという。


 

「イギリス医学雑誌(BMJ)」に掲載された研究によると、アメリカでは(塩分、糖分、脂肪を含む加工済み食品である)「超加工食品」が全エネルギー摂取量の約60%を占めている。この中には防腐剤、乳化剤、甘味料、人工香料などの不明瞭な多くの成分を含むスナック菓子、炭酸飲料、カップ麺、レトルト食品が含まれる。

超加工食品が心臓病、糖尿病、結腸がん、そして肥満などの病気のリスクの増加と関連があることは多くの研究からわかっている。そして、これらの食品が老化を早める可能性について新たに示唆されたのだ。

老化と聞くと、年齢を思い浮かべがちだ。しかし、「生物学的年齢」というもう1つの年齢がある。生物学的年齢は細胞や組織の効率や機能などの状態を示すものであり、早めたり、遅らせたり、さらには逆行させることも可能なため、通常の年齢と異なっている。

この生物学的年齢が食事からどのような影響を受けるかについて、イタリアの科学研究所(IRCCS)とカサマッシマのLUM大学の研究者らが、食事に関する詳細なアンケートと、生物学的年齢を表すとされる30種類以上の血中分子に関する2万2000人以上のデータを分析。

その結果、超加工食品を多く摂取する人々は、通常の年齢よりも生物学的年齢が高い傾向があった。つまり、超加工食品の摂取が生物学的老化の加速に強く関連していたのだ。本研究の筆頭著者でIRCCSの疫学・予防研究ユニットのシモナ・エスポジト氏は次のように述べている

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中