最新記事

「ワイン離れに歯止めがかからない」 フランス人が代わりに飲み始めたものとは?

2021年6月19日(土)16時30分
バーツラフ・シュミル(マニトバ大学特別栄誉教授) *PRESIDENT Onlineからの転載

フランス国民一人当たりの年間ワイン消費量

フランス国民一人当たりの年間ワイン消費量 出典=『Numbers Don't Lie 世界のリアルは「数字」でつかめ!』

ワインの消費量が減少しはじめたのは、この時期である。1980年を迎えると、1人当たりのワイン消費量は年間約95リットルにまで減り、1990年には71リットルに、そして2000年にはたったの58リットルにまで減った。つまり20世紀のあいだに、ワインの消費量は半減したことになる。

今世紀に入っても減少傾向は続き、最新のデータでは年間約40リットルで、1926年の記録を70%も下回っている。2015年のワイン消費調査では、減少の要因として男女間と世代間でワイン消費量に隔たりが広がっているという傾向が挙げられている。

消費量が伸びているのはノンアルコール類

40年前、フランスの成人の約半数以上がほぼ毎日ワインを飲んでいたのに、いまや日常的にワインを飲む成人の割合はわずか16%だ。その割合を細かく見ていこう。まず性別では、男性が23%、女性が11%。年代別では、15~24歳ではわずか1%、25~34歳で5%に対して、66歳以上は38%だ。

この男女間と世代間の隔たりを見ても、今後、ワイン消費量が増える見込みがないのはあきらかで、しかも、この傾向はあらゆるアルコール飲料に当てはまる。ビール、蒸留酒、シードルも消費量が徐々に減っているのだ。

これに対して、1人当たりの消費量がいちばん伸びている飲み物は、ミネラルウォーターと湧き水を使用したスプリングウォーター(1990年からほぼ倍増)、フルーツジュース、炭酸飲料で、いずれもアルコールを含まない。

こうして、ワインは毎日飲むものではなく、たまに楽しむものになった結果、フランスは昔から維持してきたワイン消費大国の首位の座をスロベニアとクロアチアに明け渡した(両国とも1人当たり年45リットル近くを消費する)。

たしかに往年のワイン消費大国のなかで、消費の絶対量も消費量の相対的な順位もフランスほど下落した例はないが、イタリアもそのすぐ後ろに続いているし、スペインとギリシャでもワイン消費量の減少が続いている。

ワイングラスで乾杯する習慣は絶滅の危機

books20210619.pngそれでも、フランスには1つだけ、いい傾向が見られる。ワイン輸出があいかわらず好調で、2018年には輸出額の新記録(約110億ドル)を打ち立てたのだ。フランス産のワインには他国産のワインより高い価格がつけられていて、その証拠に、世界のワインおよび蒸留酒の取引量においてフランス産ワインが占める割合は15%であるのに対して、総取引額では30%を占めている。

この20年で1人当たりのワイン年間平均消費量が50%以上伸びたアメリカがフランス産ワインをいちばん多く輸入しているのに加えて、新興の中国市場の需要も増え、総取引額に占める割合が高まっている。

フランスは、これまで世界に数えきれないほどのヴァンオルディネール(テーブルワイン)だけではなく、最高級のグランクリュクラッセも提供してきた。ところがいまフランスでは、脚のついたグラスをあわせて乾杯し、健康(サンテ)を祈る習慣が絶滅の危機に瀕しているのだ。

バーツラフ・シュミル(Václav Smil)

マニトバ大学(カナダ)特別栄誉教授
エネルギー、環境変化、人口変動、食料生産、栄養、技術革新、リスクアセスメント、公共政策の分野で学際的研究に従事。カナダ王立協会(科学・芸術アカデミー)フェロー。2000年、米国科学振興協会より「科学技術の一般への普及」貢献賞を受賞。2010年、『フォーリン・ポリシー』誌により「世界の思想家トップ100」の1人に選出。2013年、カナダ勲章を受勲。2015年、そのエネルギー研究に対してOPEC研究賞が授与される。日本政府主導で技術イノベーションによる気候変動対策を協議する「Innovation for Cool Earth Forum(ICEF)」運営委員会メンバー。


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら
presidentonline.jpg




今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ECB総裁、ユーロ圏インフレは2%で安定化へ 状況

ワールド

NATO、今週にも北極監視ミッション開始の見通し=

ワールド

イラン、制裁全面解除ならウラン濃縮度引き下げ検討=

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 国際社会は強
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中