最新記事

睡眠

良質な眠りは「睡眠1分前の仕込み」で決まる

2019年6月14日(金)15時30分
松尾 伊津香(プロボディデザイナー/ZERO GYMエグゼクティブプログラムディレクター) *東洋経済オンラインからの転載

忙しい中でも良質な睡眠をとるために必要な「寝る前の仕込み」とは? Nattakorn Maneerat-iStock


睡眠は、忙しい現代人にとって最大の課題といえる。睡眠不足や質の悪い睡眠がもたらす悪影響は知っているものの、仕事に追われ、なかなか十分な睡眠がとれていない......という方も多いのではないだろうか。

忙しい中でも良質な睡眠をとるには、一体どうすればいいのか? 疲労回復専用ジム「ZERO GYM」のプログラムディレクター・松尾伊津香氏は、「睡眠のカギは『安心感』にある」と言う。松尾氏の監修書『エグゼクティブ・コンディショニング』の内容を一部抜粋し、再構成のうえお届けします。

眠りの質を高めるには「安心して眠る」

良質な睡眠をとる大前提として、十分な睡眠時間を確保できていることは重要です。ただし、必要な睡眠時間は人によって違います。睡眠にはサイクルがあり、1サイクルおよそ90分程度といわれていますが、これにも個人差があります。

「自分のサイクルがわからない」という方は、90分サイクルと仮定し、4サイクルまたは5サイクルでしばらく睡眠をとってみてください。それで合わない場合は、1サイクルを120分までの間で伸ばしてみましょう。

睡眠サイクルを知るために、最初の3日間、午前0時に就寝し午前6時に起きてみることをお勧めします。そこで「目覚めのとき」の感覚を記憶します。

目覚めた瞬間にあなたはだるかったのか、はたまた眠かったのか、眠りが足りない感じがあるか、寝過ぎた感じがあるか。それを基に睡眠時間の微調整を行ってみてください。

ここで問題となるのは、「十分な睡眠時間をとれない」ことではないでしょうか。もちろん、十分な睡眠時間をとることは大前提ですが、多忙でどうしても難しい時期には、1回の眠りの質をできるかぎり高めておくことが必要です。

また、「決めた時間に寝たくても寝つけない」ことにお悩みの方もいるかもしれません。決めた時間にスッと眠りに落ち、かつその眠りの質を高めるために必要なのはなんでしょうか。それは、「安心して眠る」ということです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:対米投資1号案件は先送り 日本政府

ビジネス

対米投融資の案件候補、三菱重やソフトバンクGなど日

ビジネス

仏ダノン、第3四半期売上高が予想上回る 中国が好調

ビジネス

中国BYDが日本向け軽EV、本格攻勢に政府・業界は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 6
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 7
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 8
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 9
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中