最新記事
日本文化

漫画、アニメの「次」のコンテンツは中国もうらやむ日本の伝統文化? カギは大手メディアが仕掛ける「伝検」

2024年9月26日(木)17時00分
小暮聡子、澤田知洋(本誌記者)
時事

時事通信社にてインタビューに応じる境社長 TOMOHIRO SAWADAーNEWSWEEK JAPAN

<日本人は伝統文化を知らなすぎる...価値に気付く仕掛けが必要だと、「日本伝統文化検定」を立ち上げた時事通信社社長の境克彦は語る>

日本の伝統文化は瀕死の状況だ。今年は、1月の能登半島地震で石川県の輪島塗が存亡の危機に陥った。特に過疎高齢化が進む地方では、人がいなくなれば地域の伝統文化そのものが消滅してしまう。

伝統的工芸品産業振興協会によると、2020年度に伝統的工芸品の生産に携わる従業員数は5万4000人で、1980年ごろと比べて8割強減っている。代替できない技術を持ち継承し得る人が、既に5万4000人しかいない。

そんななか昨年末、時事通信社が中心となって「日本伝統文化検定(伝検)協会」を立ち上げた。9月20日には、11月29日~来年1月31日に開催される第1回検定の申し込み受付を開始している。


なぜ今、報道機関である時事通信社が日本の伝統文化の、しかも検定事業を始めたのか。伝検協会理事長で時事通信社社長の境克彦に話を聞くと、語られたのは海外から見た日本の伝統文化の価値と、それに気づかないまま失い続ける日本への危機感だった。(聞き手は本誌記者・小暮聡子、澤田知洋)

――伝検を立ち上げた経緯は。

伝検協会の発起人にも名前を連ねているメイド・イン・ジャパン・プロジェクト社という、帝国ホテルや六本木の東京ミッドタウンに工芸ショップを出している会社の方から、日本の伝統工芸が置かれている状況がいかに悲惨であるかを聞いた。

国も自治体もずいぶん前から産地支援や後継者の育成に補助金をたくさん出してきたのだが、全くらちがあかないと。担い手や作り手の支援だけではもう持たないなか、存続するには、伝統工芸について多くの人に知ってもらうしか道はないという話になった。

伝統工芸品は値段も高い。だがそれは、その対価に見合う価値を理解できていないから高いと思うだけで、どういう工程を経て出来たかが分かればむしろ安く感じることもあるだろう。まずは知ってもらうために、検定を作って日本文化について勉強するのはどうかという趣旨で始まった。

――伝統文化はなぜ今、ここまで危機に陥っているのか。

工芸の世界には過去に大きな危機が2回あった。1つは明治維新で、工芸の最大のパトロンであった武士階級が消滅し、日本刀の技術は金工の最高峰だったにもかかわらず、特に刀剣類が行き場を失った。

江戸時代に金工に携わっていた人たちは、明治期には鍋や釜や包丁などの民生品に舵を切ったわけだ。明治時代には、外国からも日本の工芸品の水準の高さが認められて、万博で激賞されることもあった。

しかし戦後に、次の大きな危機がやって来る。高度成長と生活の洋風化、それに家族関係の希薄化だ。核家族化が進んだ結果、古い物が子供たちに伝わらなくなったのだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

スペースX、6月のIPO検討と英紙報道 評価額1.

ワールド

ECB、ユーロ一段高で再利下げ検討の可能性=オース

ビジネス

豪産ワイン輸出、25年は8%減 中国向け大幅マイナ

ビジネス

野村証券、個人向け営業社員に信用情報の提出要請 不
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中