最新記事

言語学

今後、日本語は長くてくどくなる──コミュニケーションの「高」と「低」

2021年4月22日(木)16時00分
平野卿子(ドイツ語翻訳家)
日本人の少年

RichLegg-iStock.

<欧米人との会議や折衝の場で日本人の口数が少ないのは、語学力のせいではない。通訳が入っていても変わらないからだ。そこには、コミュニケーションタイプの違いが関わっている>

たとえば、頼みごとをしていた取引先に電話したとしよう。

「あっ、今いいですか?」
「かまいませんよ」
「例の件ですけど......」
「あ、あれですね。オーケーです」
「では、よろしくお願いします」(ガチャ)

こういった会話は、日本語話者であるわたしたちはちっとも不思議に思わないが、欧米人同士では成り立たない。本来は家族間でのみ行われるような会話である。

アメリカの文化人類学者エドワード・T・ホールによると、コミュニケーションの型は「高コンテクスト(ハイコンテクスト)文化」と「低コンテクスト(ローコンテクスト)文化」に分けられるという。

高コンテクスト文化におけるコミュニケーションでは、実際に言葉として表現された内容よりも、その場の状況や話し手、社会の慣習など、言外の意味を察することで意志の伝達が行われる。

その代表とされるのが、先の例で示したように日本語である。

他方、低コンテクスト文化におけるコミュニケーションでは、言葉が重要な役割を果たしており、すべてをきちんと言葉にしなければ伝わらないとされる。

欧米語は基本的にどれも低コンテクスト文化に属するが、フランス語やイタリア語などのラテン語系よりも、英語などのゲルマン語系言語にその傾向が強い。その代表的な例はドイツ語である。 

人種や言語、宗教、価値観などの異なる民族がひしめいていたヨーロッパ大陸では、意思を疎通するためには言葉に頼るしかなかった。

もしそれが不十分だったりすれば、たちまち戦につながりかねない。だから、誤解のないように可能な限り具体的、かつ詳細に伝えようとしてきたのだろう。

結果として、西洋人は多弁になった。お互いに共有する前提条件が少ないために言葉に頼らざるを得ないからである。

相互理解はむろんのこと、自分たちの立場を優位に導くためにも言葉を駆使する。西洋で古くから雄弁術が発達したのももっともだと思う。

しかし、有史以来、ほぼ同じ民族が似たような文化のもとで、海に隔てられた土地で暮らしてきた日本では、世界でも例を見ないほどの同質文化が形成された。

こういう社会では、体験や具体的な事実など、会話の前提となるものをお互いに多く共有しているために話は通じやすく、その結果、日本人は「言葉少な」になった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エヌビディア、AIインフラのコアウィーブに20億ド

ワールド

イタリア、イラン革命防衛隊のテロ組織認定をEUに提

ワールド

米当局、ミラノ五輪でのドローンによる妨害行為対策準

ワールド

トランプ氏、貿易協定巡り韓国国会非難 自動車関税な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中