最新記事

ブランド

アメリカ極右が愛するダークヒーローとは? 勝手なイメージ利用に不快感

The Punisher Goes Rogue

2021年4月2日(金)16時21分
ジョン・ジャクソン
過激な極右(イメージイラスト)

ILLUSTRATION BY ALEX FINE FOR NEWSWEEK

<米連邦議会議事堂を襲撃した過激集団に愛用されてイメージ悪化に頭を抱える企業が続出>

マーベル・コミックスが厄介な問題に直面している。それも、どちらかといえばB級キャラクターである「パニッシャー」のブランドイメージに関する問題だ。

パニッシャーは、マーベルのコミックに登場するヒーローの中でも珍しく冷酷なキャラとして知られる。かつてはアメリカの海兵隊員だったが、家族を惨殺されたのを機に、悪者たちに死の裁きを与えるダークヒーローに変わった男なのだ。

マーベルの悩みの種は、そんなパニッシャーが今年1月、ワシントンの米連邦議会議事堂になだれ込んだ暴徒たちの間で熱狂的に支持されていることだ。昨年の米大統領選でドナルド・トランプ大統領が敗北したことを認めず、選挙結果を承認する手続きが行われている議事堂を襲撃し、5人の死者を出す騒動を起こした連中だ。

暴徒たちは、トランプ選対の公式グッズである赤いMAGAハットや、「トランプ2024」という横断幕と共にアメコミのロゴを身に着けていた。なかでも多かったのが、パニッシャーのトレードマークである黒地に白いどくろのロゴだ。

ネットフリックス制作のドラマ『Marvel パニッシャー』に主演した俳優ジョン・バーンサルは、「(連邦議会を襲撃した)人々はだまされ、敗北して、恐れている。それは(パニッシャーが)体現する理念とは全く異なる」と、ツイッターで不快感をあらわにした。

ファンの間では、いっそパニッシャーというキャラクターをお払い箱にしてはどうかという声もある。パニッシャーの生みの親であるコミックライターのジェリー・コンウェイも、「その可能性を考えることもある」と語った。「キャラクターに問題があるわけではなく、アメリカ社会の現在の状況を考えるとね」

だがマーベルは何度も映画化されている『パニッシャー』のリブート版を企画中ともいわれ、具体的なコメントを出すことは拒否している。

自社ブランドの知的財産権が侵害された場合、コピー商品のメーカーや小売店を相手取って裁判を起こすことはできる。だが人気商品であるほど、いたちごっこになる可能性は高い。ウェブ雑誌ザ・ファッション・ロー(TFL)のジュリー・ザーボ編集長は、「例えばナイキが20の模倣品販売ウェブサイトを訴えても、差し止め命令が出るまでの間に新たなサイトが20できているだろう」と語る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政府閉鎖回避の見通し、移民当局巡る協議は継続 下

ワールド

米、ベネズエラ石油産業の制裁緩和 米企業に限定・中

ワールド

再送-トランプ氏、30日午前に大統領令署名へ FR

ビジネス

インドネシア証取CEO辞任、株価急落で時価総額80
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中