最新記事

建築

感染症はライフスタイルと共に都市と建築のデザインも変える

The Post-Pandemic Style

2020年5月22日(金)18時00分
バネッサ・チャン

同時にモダニズムのデザインは、道徳的・物質的・社会的な幸福を統合する1つの哲学を体現していた。ル・コルビュジエは次のように指摘した。「衛生と健康な身体は都市の設計に依存する。衛生と健康な身体がなければ、社会は衰退する」

現在のコロナ危機の下では、この言葉の真実が痛いほどよく分かる。早期の感染拡大防止措置が実施されなければ、人口過密都市は感染爆発の温床になりかねない。

感染症が新基準を生む

感染症はずっと以前から、建築と社会を変容させてきた。19世紀には、コレラの大流行を受けて「パリ大改造」が行われ、ロンドンでも下水道の整備が進んだ。

新型コロナのパンデミックも既に新しい設計理論を生み出している。アーキテクチュラル・ダイジェスト誌によると、多くのデザイナーや建築家は公共スペースの感染リスクを減らすため、自動化された非接触型技術の普及を考えている(例えば声で作動するエレベーター、ハンズフリーの照明スイッチなど)。

サナトリウムがモダニズム建築に大きな影響を与えたように、汚染された空気を除去する換気システムなど、21世紀の公衆衛生に欠かせない建築の要素が公共スペースに採用される可能性もある。モダニズム建築家が衛生のために装飾を拒否したように、現代のデザイナーは抗菌性の材料を利用する可能性が高い。

「社会的距離」戦略が都市デザインに与える影響について、建築家は人々の密集を緩和するため、建物の小型化やオープンスペースの拡大を志向するという見方がある。リモートワークの生産性次第では、従来型オフィスの衰退が早まるかもしれない。社会的距離は感染拡大防止の暫定的措置ではなく、新しいデザインの基準になる可能性がある。

物理的接触が禁止または制限されている今、私たちの幸福を支える社会インフラの重要性が浮き彫りになっている。都市の人口過密は感染症の蔓延を助長しかねないが、公園やカフェ、スポーツ施設、ライブ会場などは人間同士のかけがえのない交流の機会を提供してくれる。

持続可能な都市デザインは、人々が公共スペースを自分の家のように考えることを促し、ごみの散乱、汚染、人口過密といった感染症の拡大要因と闘うことを可能にするかもしれない。デザインは社会の絆を否定するのではなく、むしろ地球市民としての帰属意識を向上させる可能性がある。

©2020 The Slate Group

<本誌2020年5月26日号掲載>

【参考記事】21世紀に輝き続ける世界の偉大な現代建築8選
【参考記事】コロナ時代の不安は、私たちの世界観を変える

20200526issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月26日号(5月19日発売)は「コロナ特効薬を探せ」特集。世界で30万人の命を奪った新型コロナウイルス。この闘いを制する治療薬とワクチン開発の最前線をルポ。 PLUS レムデジビル、アビガン、カレトラ......コロナに効く既存薬は?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州経済、「新しい国際秩序出現」で深い見直し必要=

ビジネス

三菱自、岸浦氏が4月1日付で社長に 加藤社長は会長

ビジネス

英CPI上昇率、12月は前年比+3.4%に加速 予

ビジネス

アングル:対ドル以外で進む円安、人民元高やグリーン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 4
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 5
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 10
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中