最新記事

中国

新しい中国を担う「意識高い系」中国人のカルチャーとは何か?

2017年10月26日(木)16時29分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

イギリスで7年生活をした北京出身のチェン・ティエンジュオの作品は、古代神×クラブミュージックという異空間がたまらない Photo: Qianarrchy

<11月12日まで、東京で開催されている国際舞台芸術祭「フェスティバル/トーキョー」。「80後」ではなく「ミレニアル世代」、今年の目玉は彼ら若い世代のユースカルチャーだ。中国人はなぜ急にオシャレになってきたのか>

「中国ではなぜ"意識高い系"が急増しているのか? なぜ急にオシャレになっているのか?」

バカっぽい言葉で原稿を始めてしまったが、私の率直な疑問である。一昔前は「派手好きの中国人にはともかくド派手原色系が売れる」と言われていたし、中国向けローカライズというと、とりあえず縁起のいい真っ赤なカラーリングにしてみるというのが一般的だった。

ところが今はどうだろう。無印良品的なシンプルなデザインと色合いを好む風潮が生まれ、年々拡大している。「スマホ界の無印良品を目指す」と豪語する大手スマホブランド「シャオミ」を筆頭に、中国メーカーもシンプルデザインが増えてきた。街を歩けばやたらと品のいい喫茶店ができ、本屋もシックでオシャレな大型書店が次々と誕生している(といっても平積みされているのは習近平講話集だったりするのだが)。

もちろん13億人の中国人全員が全員"転向"したわけではないのだが、かつての中国イメージとは異なる好みが生まれ、年々勢力を増していることは間違いないように思う。なぜ中国人のオシャレ感覚は急激に変わりつつあるのか。

この私の疑問に、中国のミレニアル世代(1980年前後から2000年代初頭に生まれた世代)のユースカルチャーに詳しい小山ひとみさんが答えてくれた。小山さんは現在、東京で開催されている国際舞台芸術祭「フェスティバル/トーキョー」のコーディネーターを務め、中国の演劇、音楽、写真などのユースカルチャーを紹介している。

「フェスティバル/トーキョー」は11月12日まで、東京芸術劇場、あうるすぽっと(豊島区立舞台芸術交流センター)、南池袋公園など、東京・池袋を中心に各地の劇場、公園で開催中。第10回を迎える今回の目玉は中国特集。

――中国のミレニアル世代とはどのような人々なのでしょうか。

ミレニアル世代について一言でまとめるのは難しいですね。2017年現在ですと、37歳から17歳がミレニアル世代に該当するわけですが、社会の主役、働き盛りの世代がミレニアル世代に該当します。日本だと40代、50代も働き盛りですが、若い人口が多い中国だと40歳以下が主力です。新しい中国を担っている世代と考えていただければいいのではないでしょうか。

ミレニアル世代の中でもさまざまな人々がいるわけですが、最大の特徴は海外への意識の高さではないでしょうか。海外の情報をよく知っている、海外の文化を楽しんでいる、実際に海外で活躍する人が多い、国内にいる人でも「自分も」と海外を意識して活動する、海外の文化を取り入れた上で独自の中国らしさを志向する......こうした点が印象的です。

「80後」など年代別の世代論はあくまで中国国内の変化をイメージしています。グローバルな視点で捉えたかったため、ミレニアル世代という米国発の概念を採用しました。

改革開放以来、中国社会は激変し、むき出しの競争と大転換の時代が到来しました。ミレニアル世代は「生まれたときから競争の中に置かれ、自分から手を挙げていかなければ芽が出ない自立世代」であり、「伝統と現代の狭間で迷う世代」と捉えています。

takaguchi171026-2.jpg

エレクトロニック・ミュージシャンのシャオ・イエンペンとニューメディア・アーティストのワン・モン、2人が生み出す音と映像のシャワーは圧巻

ニュース速報

ビジネス

インド政府、エア・インディアで全株式売却を計画

ワールド

トランプ米大統領弁護団スター氏、「政争の具」と弾劾

ワールド

弾劾裁判でボルトン氏招致の可能性高まる、共和党4議

ワールド

NZ首相、9月19日の総選挙実施を発表へ=現地紙

MAGAZINE

特集:私たちが日本の●●を好きな理由【中国人編】

2020-2・ 4号(1/28発売)

日本と縁を育んできた中国人一人一人の物語── 本音の「日本論」から日中関係を見つめ直す

人気ランキング

  • 1

    国境を越えた柴犬人気、しかし問題も

  • 2

    「空白の8時間」は何を意味するのか?──習近平の保身が招くパンデミック

  • 3

    中国が新型ウイルスに敗北する恐怖

  • 4

    新型コロナウイルスでも台湾をいじめる中国

  • 5

    パンデミックが世界を襲ったとき、文明再建の場所と…

  • 6

    習近平「新型肺炎対策」の責任逃れと権謀術数

  • 7

    「中国人」とひとくくりにする人たちへ──日本との縁…

  • 8

    アウシュビッツから75年、ホロコースト記念碑で新た…

  • 9

    【動画】NBAがコービー・ブライアントに捧げた唯一無…

  • 10

    新型肺炎の最大の犠牲者は中国の貧困層

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 3

    世界最古級の「千年企業」が幾つも......日本の老舗の強さの根源は同族経営にあり

  • 4

    文在寅の2032年夏季五輪(南北共同招致)計画に、ア…

  • 5

    教育は成功、でも子育ては失敗! 親の仕事は教育で…

  • 6

    日本の高齢者のITスキルが、世界の中でも著しく低い…

  • 7

    ゴーン裁判、レバノンで継続の可能性も 日本側と40日…

  • 8

    TWICEリーダー、ジヒョの発言で炎上した「웅앵웅」とは…

  • 9

    「王室離脱」騒動の只中にメーガン妃の「ダメ父」が…

  • 10

    人種差別と偏見にまみれたイギリスから、ヘンリー王…

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 3

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 4

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 5

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 8

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 9

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 10

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
ニューズウィーク日本版試写会ご招待
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月