最新記事

食育

「まずい給食」も出る時代に、学校で行われる味覚教育とは何か

2017年10月24日(火)17時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

フレンチのシェフも海外から講師として来日(2016年の「味覚の一週間」より) 写真提供:「味覚の一週間」事務局

<今、子供の食環境に「黄信号」が灯っている。しかし、食環境を充実させようにも共働き家庭では限界もあり、「だからこそ学校で食育を」として実施されているのが、味覚の一週間というイベントだ>

「まずい給食」が話題になっている。神奈川県の中学校で、コスト削減のために給食室を閉鎖して外部の業者に委託したところ、大量の食べ残しが発生。テレビやネットで食べ残しの写真と共に大きく報じられた。

異物混入などの問題もあったようだが、この問題の根底には、生徒が食べる頃には給食が冷たくなっていたこと、生徒たちから「おかずがみんな同じ色だった」などの不満が出たように"見た目"も悪かったことがあった。

味覚の世界的権威として知られる味覚研究所(フランス)のジャック・ピュイゼ博士によると、味覚とは「『多数の感覚』が混ざり合ったもの」だ。「嗅覚と味覚はもちろん、温度による感覚も、視覚も、聴覚も関わって」いるという。

味が濃い・薄いなどの味つけだけでなく、食べ物の温度や見た目、そして食べたときの音も含めた複合的なものが味覚というわけだ。したがって、「まずい給食」に対する子供たちの反応は、至極もっともな反応だったと言える。

家庭の代わりに学校で...という主催者の思い

しかし、日本では今、その子供たちを取り巻く食環境に「黄信号」が灯っている。学校や習い事で常に忙しく、ご飯を食べる時間が不規則に。働く女性の増加によって、食事の支度にかつてほど時間を割けなくなっている現状もある。家族で食卓を囲む経験、出来立ての家庭料理を食べる経験が貴重なものとなっているのだ。

「お母さんもお父さんも遅くまで一生懸命働き、仕事で疲れているのに、手づくりの食事をお子さんたちに食べさせてくださいとはあまり言えません」と、「味覚の一週間®」事務局長の瀬古篤子氏は言う。「家庭で食について学ぶ経験が難しくなっているからこそ、代わりに学校でその機会を提供できたらという思いがあります」

2005年に食育基本法が制定された際には、食べることは個人的なことだから国や教育機関が関与すべきではないという意見もあった。しかし、食育への要望はその後、教育現場レベルでも高まり、今では多くの小学校で食育が行われるようになっている。「味覚の一週間」もその1つだ。

2011年に始まった味覚教育のイベントである「味覚の一週間」は、今年で7回目の開催。10月23日から29日までで、全国244校、600クラス、15877人の参加者を予定している。この2年間で参加者は約2倍となり、活動はどんどん広がっている。

そもそも味覚教育とは何だろうか。

1974年、ピュイゼ博士がフランスで実施した「味覚を目覚めさせる授業」が味覚教育の始まりとされる。以来、フランスでは十数万人もの小学生が「味覚を目覚めさせる授業」に参加してきた。彼の開発した「ピュイゼ理論」は味覚教育理論の基本として世界中に広がり、このたび日本でも、著書『子どもの味覚を育てる――親子で学ぶ「ピュイゼ理論」』(石井克枝・田尻泉監修、鳥取絹子訳、CCCメディアハウス)が発売された。

【参考記事】味覚の95%は鼻で感じる──味覚を育てる「ピュイゼ理論」とは何か

ニュース速報

ワールド

米国務長官候補、対中政策の重要性強調 「超党派の強

ワールド

米国防長官候補、米軍から「人種差別・過激主義者を排

ビジネス

午前の日経平均は反落、バイデン氏就任式控え様子見も

ワールド

焦点:トランプ政権最後の死刑執行、阻止に向け戦った

MAGAZINE

特集:バイデン vs 中国

2021年1月26日号(1/19発売)

トランプよりむしろ手ごわい相手? 新・米大統領が習近平の強敵になる可能性

人気ランキング

  • 1

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したきっかけは...

  • 2

    議会突入の「戦犯」は誰なのか? トランプと一族、取り巻きたちの全内幕

  • 3

    米大統領就任式を前に州兵の戦闘用車両「ハンビー」が盗難

  • 4

    米議会襲撃で盗難されたペロシ下院議長のパソコン、…

  • 5

    マジックマッシュルームを静脈注射した男性が多臓器…

  • 6

    コロナ対策でいよいよ「野良猫狩り」にまで乗り出し…

  • 7

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 8

    米司法省、議会襲撃めぐり地方政府当局者を逮捕 大統…

  • 9

    文在寅、元徴用工訴訟の日本企業資産の現金化「望まし…

  • 10

    「三体」? 3つの恒星を持つ系外惑星が特定される

  • 1

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは?

  • 2

    マジックマッシュルームを静脈注射した男性が多臓器不全、血液中でキノコが育っていた

  • 3

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したきっかけは...

  • 4

    ビットコイン暴落、投資家は「全てを失う覚悟を」(…

  • 5

    無邪気だったアメリカ人はトランプの暴挙を予想でき…

  • 6

    「生意気な青二才」「お前が言うな」批判も浴びた金…

  • 7

    七五三にしか見えない日本の成人式を嘆く

  • 8

    トランプのSNSアカウント停止に、アメリカ国内で異論…

  • 9

    「再選を阻止せよ」浜田宏一・安倍政権元内閣参与が…

  • 10

    米大統領就任式を前に州兵の戦闘用車両「ハンビー」…

  • 1

    「小さな幽霊」不法出稼ぎタイ人、韓国で数百人が死亡 

  • 2

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは?

  • 3

    脳に侵入する「殺人アメーバ」が地球温暖化により北上しているおそれ

  • 4

    マジックマッシュルームを静脈注射した男性が多臓器…

  • 5

    世界で「嫌われる国」中国が好きな国、嫌いな国は?

  • 6

    ビットコイン暴落、投資家は「全てを失う覚悟を」(…

  • 7

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したき…

  • 8

    北極の成層圏突然昇温により寒波襲来のおそれ......2…

  • 9

    無邪気だったアメリカ人はトランプの暴挙を予想でき…

  • 10

    米政権交代で「慰安婦合意」の再来を恐れる韓国

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

2021年 最新 証券会社ランキング 投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2021年1月
  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月