最新記事

株の基礎知識

いま知っておきたいウォーレン・バフェット流投資、銘柄選びの６つの基準は？

2023年2月22日（水）11時45分
朋川雅紀　※かぶまどより転載

●多額の負債を抱えていない

多額の負債を抱えた余裕資金のない企業が不測事態に遭遇すると、自力で解決するのは難しくなります。

●ROEが十分高い

ROE（株主資本利益率）が高い高い企業ほど、株主に対して大きな富を創造しています。

●自社株買いができる

自社株の買い戻しは残った株主の将来の取り分を高めることになり、それを反映して株価は上昇します。

●インフレを価格に転嫁できる

コモディティ型企業の問題は、人件費や原材料費が上昇しても、過当競争の圧力にさらされてむしろ製品価格の引き下げに追い込まれる可能性があることです。それに対して消費者独占型企業の場合、インフレに合わせて製品の値上げをしても、それに伴う需要の減退を心配する必要がありません。

バフェット流の買い時

一般投資家は好材料が出ると買い、悪材料が出ると売るものです。しかし、割安な水準で買いたいのであれば、じっと悪材料を待つべきなのです。市場の誰もその銘柄に見向きしなくなったときこそ、投資を決断するチャンスです。

主に、次の４つの場面が株の買い時になり得ます。

●株式市場全体の水準訂正や暴落

株式市場が暴落するときは、個別企業の業績見通しとは無関係にほとんど全ての銘柄が下げます。とりわけ、相場の暴落と個別企業の悪材料が重なったときこそ、絶好の買い場になります。

●景気後退

不況になるとほとんどの企業の業績が悪化しますが、強い企業の立ち直りは早く、弱い企業は淘汰されてしまいます。保守的な財務政策を取り、不況に入る前に業績の良かった企業を選びます。

●個別企業の特殊要因

優良企業といえども愚かな行動に走り、大きな損失を出すことがあります。そうした場面では、株価は売り叩かれるものです。一時的な問題であれば、そこが絶好の買い場になります。

●企業の構造変化

合併、リストラ、組織再編などによって一時的な特別損失が発生し、株価に悪影響を及ぼすことがあります。それによって、絶好の投資機会が訪れます。一つの事業部門をスピンオフによって分離することが、株価にプラスの影響を及ぼすこともあります。

バフェット流の原則

改めて、どういう企業（ビジネス）に投資すればいいのかを整理すると、次のようになります。

・シンプルで理解できる事業
・安定した事業実績
・長期的に明るい見通し

まず、自分が理解できる範囲で投資をします。あまりに複雑なビジネスには手を出してはいけません。

また、着実に実績を積んできた企業はある程度、信頼できます。難しい局面を迎えている企業を安く買うよりも、好調な企業を適切な価格で買うほうが、大きな利益を得る可能性が高くなります。

そして、社会で必要とされ、望まれる存在であること。その企業の代わりになるものを簡単に見つけられず、政府の規制がない分野にいることなどが重要です。

（参考記事）カリスマ投資家に学ぶ「勝てる投資」（２）ピーター・リンチの投資手法

次のページ同じ長期投資には、ピーター・リンチ流アプローチもある
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念＝イタリ
2026.04.02

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務　爆破
2026.04.02

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ　雇用削減見込む
2026.04.02

ビジネス

テスラの中国製ＥＶ販売、2四半期連続増　3月単月も
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中