最新記事

株の基礎知識

いま知っておきたいウォーレン・バフェット流投資、銘柄選びの6つの基準は?

2023年2月22日(水)11時45分
朋川雅紀 ※かぶまどより転載

●多額の負債を抱えていない

多額の負債を抱えた余裕資金のない企業が不測事態に遭遇すると、自力で解決するのは難しくなります。

●ROEが十分高い

ROE(株主資本利益率)が高い高い企業ほど、株主に対して大きな富を創造しています。

●自社株買いができる

自社株の買い戻しは残った株主の将来の取り分を高めることになり、それを反映して株価は上昇します。

●インフレを価格に転嫁できる

コモディティ型企業の問題は、人件費や原材料費が上昇しても、過当競争の圧力にさらされてむしろ製品価格の引き下げに追い込まれる可能性があることです。それに対して消費者独占型企業の場合、インフレに合わせて製品の値上げをしても、それに伴う需要の減退を心配する必要がありません。

バフェット流の買い時

一般投資家は好材料が出ると買い、悪材料が出ると売るものです。しかし、割安な水準で買いたいのであれば、じっと悪材料を待つべきなのです。市場の誰もその銘柄に見向きしなくなったときこそ、投資を決断するチャンスです。

主に、次の4つの場面が株の買い時になり得ます。

●株式市場全体の水準訂正や暴落

株式市場が暴落するときは、個別企業の業績見通しとは無関係にほとんど全ての銘柄が下げます。とりわけ、相場の暴落と個別企業の悪材料が重なったときこそ、絶好の買い場になります。

●景気後退

不況になるとほとんどの企業の業績が悪化しますが、強い企業の立ち直りは早く、弱い企業は淘汰されてしまいます。保守的な財務政策を取り、不況に入る前に業績の良かった企業を選びます。

●個別企業の特殊要因

優良企業といえども愚かな行動に走り、大きな損失を出すことがあります。そうした場面では、株価は売り叩かれるものです。一時的な問題であれば、そこが絶好の買い場になります。

●企業の構造変化

合併、リストラ、組織再編などによって一時的な特別損失が発生し、株価に悪影響を及ぼすことがあります。それによって、絶好の投資機会が訪れます。一つの事業部門をスピンオフによって分離することが、株価にプラスの影響を及ぼすこともあります。

バフェット流の原則

改めて、どういう企業(ビジネス)に投資すればいいのかを整理すると、次のようになります。

・シンプルで理解できる事業
・安定した事業実績
・長期的に明るい見通し

まず、自分が理解できる範囲で投資をします。あまりに複雑なビジネスには手を出してはいけません。

また、着実に実績を積んできた企業はある程度、信頼できます。難しい局面を迎えている企業を安く買うよりも、好調な企業を適切な価格で買うほうが、大きな利益を得る可能性が高くなります。

そして、社会で必要とされ、望まれる存在であること。その企業の代わりになるものを簡単に見つけられず、政府の規制がない分野にいることなどが重要です。

(参考記事)カリスマ投資家に学ぶ「勝てる投資」(2)ピーター・リンチの投資手法

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

仏検察、エプスタイン問題で人身売買・脱税疑惑を捜査

ワールド

北朝鮮、多連装ロケット砲公開 AI技術活用とアピー

ワールド

ペルー国会、暫定大統領にバルカサル氏選出 ヘリ氏罷

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資 ロ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中