最新記事

資産運用

米国市場? 不動産? 金?「いま何に投資すべきか」を加谷珪一が解説

2021年12月27日(月)06時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Hallojulie-iStock.

<コロナ禍であっても、資産形成の王道は株式の長期投資。富裕層の思考パターンや行動原理を熟知する経済評論家・個人投資家の加谷氏が、ヒントを示す>

お金持ちになるにはどうすればいいか――。シンプルだが、誰もが関心を持つ問いだ。

この2年間、コロナ禍による経済の落ち込み、その中での株式市場の活況、「K字回復」と呼ばれる企業業績の二極化、中間層の転落と格差拡大など、人々の生活を取り巻く状況は大きく変化してきた。今ほど切実に、多くの人が資産を増やしたい、お金持ちになりたいと思っている時はないかもしれない。

経済評論家で、億単位の資産を株式投資で運用する個人投資家でもある加谷珪一氏は、かつては経営コンサルティングに従事し、企業のオーナー経営者など多くの富裕層に接していた。

こうすればお金持ちになれるという100%確実な方法はないとしつつ、加谷氏はこう言う。「お金持ちの人たちに特有の思考パターンや行動原理というものが存在する」

加谷氏が約150人のお金持ちからヒアリングした内容をもとに執筆し、図版を組み合わせて分かりやすく構成したのが『150人のお金持ちから聞いた 一生困らないお金の習慣』(CCCメディアハウス)。

投資・資産運用から、住まい、時間の使い方、節約までを網羅した、シリーズ累計10万部を突破した加谷氏の「お金持ち」シリーズの最新刊だ。

間もなく2022年。ここでは本書から、いま何に投資すべきかを解説した1節を抜粋する(抜粋第1回)。

※本書からの抜粋第2回はこちら:「賃貸か、持ち家か」議論の答えは出ている

◇ ◇ ◇

新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済の仕組みが大きく変わろうとしている。コロナ危機の発生は、これまで10~15年かかると思われていた変化が数年に短縮されるという効果をもたらしており、時代の進みは一気に加速すると考えた方がよい。

本書でも述べたように、投資で巨万の富を築くためには高いリスクを取らなければならない。だが多くの人にとってそこまでのリスクを引き受ける覚悟はないだろうし、筆者もそうした投資はあまり推奨しない。ごく普通の人間がそれなりの資産を形成するための王道は、やはり株式の長期投資ということになるだろう。

株式投資には当然、リスクがあるが、やはりリスクを取らないと資産は作れないというのも絶対的な原理原則であり、この法則から誰も逃れることはできない。ただ、長期投資を行い時間を味方につけることができれば、投資対象を優良銘柄に絞ることができるので、その点ではリスクを軽減できる。

筆者自身も20年以上の時間をかけて相応の資産を作った。投資を継続し、毎年コツコツと投資残高を積み上げていくしか方法はない。

2021年以降の株式投資という点で注意が必要なのは、投資する市場である。米国はコロナ危機をきっかけに、経済対策と次世代産業の育成を兼ねて歴史的な水準の財政出動を行っている。紆余曲折はあるだろうが、米国は人口も順調に増えているので、今後、長期にわたって成長が続き、株価もそれに伴って上昇していくだろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ紛争は26年に終結、ロシア人の過半数が想

ワールド

米大使召喚は中ロの影響力拡大許す、民主議員がトラン

ワールド

ハマスが停戦違反と非難、ネタニヤフ首相 報復表明

ビジネス

ナイキ株5%高、アップルCEOが約300万ドル相当
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    【投資信託】オルカンだけでいいの? 2025年の人気ラ…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中