最新記事

株の基礎知識

日本株が「割安」な理由を2つの側面から考える

2020年1月27日(月)11時00分
佐々木達也 ※株の窓口より転載

yongyuan-iStock.

<日本株の戻り基調が鮮明になっていると言われるが、それでも「日本株は割安だ」という声も根強くある。なぜそうなるのか? そこには日本株への期待も隠されている>

実は「割安」な日本株

日本株は割安である――日本株の強気派からは、こうした意見が多くなっています。実は日本株は、アメリカ株など他の国の株式に比べると、確かに割安なのです。

■日経平均株価をPERで見る

日本株はどれほど割安なのか。まずは、株価の割安・割高を示すPER(株価収益率)で確認してみましょう。

PERは、企業の1株あたり利益(EPS)に対して株価が何倍まで買われているかを示す、いわば株の人気のバロメーターです。倍率が高ければ高いほど人気で買われている、つまり割高であることを表しています。

日経平均株価のPERは、公式サイトである「日経平均プロフィル」で見ることができます。これによると、11月1日(終値)時点のPER(加重平均)は12.95倍となっています。

一方、アメリカ市場の主要指数のひとつであるS&P500のPERは17倍を超えており、日経平均のPERを大きく上回っています。このことから、アメリカ株と比べて日本株は割安だと言うことができます。

■PBRで見ると......ほぼ解散価値

あわせて、企業の解散価値を示すPBR(株価純資産倍率)でも見てみます。

PBRは、企業の株主資本(純資産)に対して株価が何倍まで買われているかを表します。倍率が低いほど割安であることを表しており、これが1倍を下回っていれば、すなわち解散価値を下回っている状態ということになります。

同じく「日経平均プロフィル」で日経平均株価のPBRを確認すると、11月1日(終値)時点で1.13倍。ほぼ解散価値に近いと言っていい水準です。株価が20,000円近くまで下げていた8月には、1.01倍にまでなっていた日もあります。

過去には、リーマンショックや東日本大震災などのクラッシュ時、実際に1倍を下回ったこともあり、その水準が相場の底となる局面もありました。

日本株が割安な2つの理由

なぜ日本株は割安なのでしょうか? 2つの理由から考えてみましょう。

■日本株は世界景気の敏感株

日本株が割安な理由の1つに、日本株が世界景気の敏感株であるということが挙げられます。

東証1部上場銘柄のうち時価総額と流動性の高い30銘柄で構成される株価指数「TOPIXコア30」には、日本を代表する企業が名を連ねています。

具体的には、日本の主たる製造業であるトヨタ自動車<7203>やホンダ<7267>など自動車メーカー、キヤノン<7751>やソニー<6758>など電機メーカーのほか、三菱商事<8058>などの大手商社、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>などのメガバンクがそうです。

これらの企業はグローバルに企業活動を行っているため、世界経済の動向に敏感に反応します。

例えば、米中貿易摩擦や中国の成長鈍化などによって輸出が落ち込むと、製造業をはじめとする輸出企業の利益に大きく響きます。あるいは、景気刺激策として各国の中央銀行が政策金利を引き下げると、メガバンクなどの金融株の利益に影響が出ます。その結果として、株価下落につながりがちです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ドイツ外相の中国訪問延期、会談の調整つかず

ビジネス

ヘッジファンド、AI関連株投資が16年以来の高水準

ワールド

ロシア、米欧の新たな制裁を分析中 国益に沿って行動

ワールド

「オレオ」のモンデリーズ、新AIツールでマーケティ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 3
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 4
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 9
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 10
    為替は先が読みにくい?「ドル以外」に目を向けると…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中