最新記事

メンタル

自分に自信がないのは克服できる、自分ひとりで(認知行動療法の手引き)

2019年12月27日(金)16時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

また、自分には価値がないと思っているため、余暇を楽しまなかったり、病気になっても我慢したり、自分への適切なケアを怠ってしまう。あるいは、何時間もかけて身支度を完璧に調えようとしたりもする。そうしなければ、自分は他人に見てもらえない、そんな資格がないと思っているからだ。

自己評価は「思い込み」に過ぎない

こうした低い自己評価は、就職の面接やプロポーズなど、特殊な難題で自信を喪失したことから引き起こされる場合もあれば、さまざまな背景から自己批判が芽生え、心に根付き、それが生活全般にまで影響を及ぼしている場合もある。

いずれにせよ、低い自己評価の中心にあるのは、自分に対する否定的・悲観的な「思い込み」だと本書は指摘する。多くの場合、身長や体重と同じように揺るぎない「事実」として語られがちだが、自己評価はひとつの意見であって、決して事実ではない。

そこで本書では最初に、その思い込みがどのようにして生まれてくるのか、詳しいところまで踏み込むことから始める。それによって、自分が自分を見る目について完璧に理解できるようになるというわけだ。

次に、なぜ否定的な見方がずっと続いてきたのか、その理由に迫る。そして、不安や自己批判から有害な行動を取る、という悪循環を断ち切る方法を模索していく。そこでは、自己批判に反論したり、肯定的な見方を作り上げたり、あるいは、低い自己評価を補う方法を考えたりする。

そうして最後に、低い自己評価の核となっている、自分に対する否定的な見方を突き崩す方法を考えることになる。長年の思い込みを取り払うのは簡単なことではない。そのため、最初からそれに取り組むのは得策ではなく、まずは現状を理解することが近道なのだという。

理論と実践とが一体化した療法

こうしたアプローチは「認知行動療法」と呼ばれる。「認知」は、さまざまな考えや思い込み、態度に焦点を当てることを指し、これにより、なぜそういう問題が起き、なぜ続いているのかが分かりやすくなる。その後、これまでとは違う「行動」をすることで、自分が変わっていく方法を見つけるのだ。

これは理論と実践とが一体化した療法で、高い効果を上げることが科学的に実証されているだけでなく、他の療法と比べて再発の可能性が低いことでも知られている。

当初はうつ病の治療法として確立されたが、その後、不安障害や恐怖症、アルコール依存、摂食障害などに広く適用されている。「困った考え方のパターンを日常の行動を通して変えていくことで、たとえばうつ病や広い意味での精神障害に高い治療が得られることがわかったのです」と、訳者も本書のまえがきに記している。

この認知行動療法は、低い自己評価を改善する上でも理想的な方法。そこで、自分自身で実践し、自ら問題を克服できるマニュアルとしてまとめられたのが本書だ。深刻に悩んでいる人だけでなく、もう少し自信をもちたいと思っている人、ネガティブな見方から解放されたい人にも役立つだろう。


この本は、前向き志向の力を説く本でもないし、非現実的なほど自分に対して肯定的になりなさいと言っているのでもありません。あなたの弱点や欠点を、人間一般に対する好意的な見方のなかに組み込んで、「完璧」よりは「及第点」を目指すよう後押しする見方、バランスのとれたゆがみのない見方を獲得するための本なのです。(219ページより)

2020年をより良い年にするために、まずは「自分に自信をもつ」ことから取り組んでみてはどうだろう。本1冊あれば、誰もが自分を変えていけるのだから。


自信をもてないあなたへ 自分でできる認知行動療法
 メラニー・フェネル 著
 曽田和子 訳
 CCCメディアハウス

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

2019123120200107issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2019年12月31日/2020年1月7日号(12月24日発売)は「ISSUES 2020」特集。米大統領選トランプ再選の可能性、「見えない」日本外交の処方箋、中国・インド経済の急成長の終焉など、12の論点から無秩序化する世界を読み解く年末の大合併号です。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ブラジル大統領、トランプ氏と電話会談 追加関税撤回

ビジネス

米失業保険申請、9月最終週は小幅増=ヘイバー・アナ

ワールド

仏大統領、危機打開へ他党と協議指示 ルコルニュ氏に

ビジネス

米年末商戦のオンライン売上高、5.3%増と伸び鈍化
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:中国EVと未来戦争
特集:中国EVと未来戦争
2025年10月14日号(10/ 7発売)

バッテリーやセンサーなど電気自動車の技術で今や世界をリードする中国が、戦争でもアメリカに勝つ日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 2
    赤ちゃんの「耳」に不思議な特徴...写真をSNS投稿すると「腎臓の検査を」のコメントが、一体なぜ?
  • 3
    祖母の遺産は「2000体のアレ」だった...強迫的なコレクションを受け取った男性、大困惑も「驚きの価値」が?
  • 4
    一番お金のかかる「趣味」とは? この習慣を持ったら…
  • 5
    筋肉が育つだけでは動けない...「爆発力」を支える「…
  • 6
    メーガン妃とキャサリン妃の「オーラの違い」が話題…
  • 7
    「不気味すぎる」「昨日までなかった...」ホテルの天…
  • 8
    「美しい」けど「気まずい」...ウィリアム皇太子夫妻…
  • 9
    監視カメラが捉えた隣人の「あり得ない行動」...子供…
  • 10
    逆転勝利で高市早苗を「初の女性宰相」へと導いたキ…
  • 1
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 2
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外な国だった!
  • 3
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最悪」の下落リスク
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
  • 6
    赤ちゃんの「耳」に不思議な特徴...写真をSNS投稿す…
  • 7
    ウクライナにドローンを送り込むのはロシアだけでは…
  • 8
    更年期を快適に──筋トレで得られる心と体の4大効果
  • 9
    MITの地球化学者の研究により「地球初の動物」が判明…
  • 10
    「元は恐竜だったのにね...」行動が「完全に人間化」…
  • 1
    「4針ですかね、縫いました」日本の若者を食い物にする「豪ワーホリのリアル」...アジア出身者を意図的にターゲットに
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 3
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 4
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれ…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 7
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる…
  • 8
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサ…
  • 9
    科学が解き明かす「長寿の謎」...100歳まで生きる人…
  • 10
    「二度見した」「小石のよう...」マッチョ俳優ドウェ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中