最新記事

コミュニケーション

「正義感」と「偽物の人」に注意! SNSを居心地のよい場にする方法

2019年8月9日(金)18時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

正義感を持ってはいけない

ネットの偽物に注意することはもちろん重要ですが、もう1つ重要なことは、正義感を持ってはいけないということです。

もし、あなたが「偽物インフルエンサー」を見つけたからといって、「この人、有名人◯◯さんの友人というようなコメントを書いてますが、講演に行って質問したことを大きく書いているだけです。注意したほうがよいです!」と正義感を振りかざしたところで、あなたはその「偽物」よりもさらに厄介な人物として認識されるのがオチです。これは「自分が正しい」として、「ステイタスを高めるためのアクション」をやりすぎたことによって、逆に低く見られてしまう例の1つです。

リアルな世界では正義感を強くもって糾弾することに、「なるほど」と周りの人がリアクションし、場合によっては賛同してくれることもあります。しかし、ネットはそれが文字に残ります。書いた本人は正義感から訴えていても、書き方によっては単なる誹謗中傷という印象を周囲に与えることもあるのです。実際に事実を指摘しただけでも、その人の名誉を毀損(きそん)する内容であれば、法的にも罰せられる可能性があるので要注意です。

ですから、ネット上の変な人とは距離を取る。これが鉄則です。妙な正義感を振りかざしたことでかえって恥をかき、場合によっては自分が法律に反したことで捕まったり、お金を失う可能性もあるので慎重にならなくてはいけません。

(中略)

無駄に正義感をもたないことです。自分の考えを過剰に表明すると、自分の考えとは違う人を拒絶することになります。リアルでは文脈の中で柔らかく主張できることも、SNSでは単に糾弾していたり、罵っているようにしか見えないことがあります。そうなると「気難しい人」と周りに思われてしまい、居場所をつくる上ではまったくメリットはありません。

※第2回:人がSNS中毒になる理由は「反応の遅さ」と「ギャンブル的要素」


自分の居場所はどこにある?――
 SNSでもリアルでも「最高のつながり」の作り方
 渡辺龍太 著
 CCCメディアハウス


ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中