最新記事

コミュニケーション

「正義感」と「偽物の人」に注意! SNSを居心地のよい場にする方法

2019年8月9日(金)18時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

正義感を持ってはいけない

ネットの偽物に注意することはもちろん重要ですが、もう1つ重要なことは、正義感を持ってはいけないということです。

もし、あなたが「偽物インフルエンサー」を見つけたからといって、「この人、有名人◯◯さんの友人というようなコメントを書いてますが、講演に行って質問したことを大きく書いているだけです。注意したほうがよいです!」と正義感を振りかざしたところで、あなたはその「偽物」よりもさらに厄介な人物として認識されるのがオチです。これは「自分が正しい」として、「ステイタスを高めるためのアクション」をやりすぎたことによって、逆に低く見られてしまう例の1つです。

リアルな世界では正義感を強くもって糾弾することに、「なるほど」と周りの人がリアクションし、場合によっては賛同してくれることもあります。しかし、ネットはそれが文字に残ります。書いた本人は正義感から訴えていても、書き方によっては単なる誹謗中傷という印象を周囲に与えることもあるのです。実際に事実を指摘しただけでも、その人の名誉を毀損(きそん)する内容であれば、法的にも罰せられる可能性があるので要注意です。

ですから、ネット上の変な人とは距離を取る。これが鉄則です。妙な正義感を振りかざしたことでかえって恥をかき、場合によっては自分が法律に反したことで捕まったり、お金を失う可能性もあるので慎重にならなくてはいけません。

(中略)

無駄に正義感をもたないことです。自分の考えを過剰に表明すると、自分の考えとは違う人を拒絶することになります。リアルでは文脈の中で柔らかく主張できることも、SNSでは単に糾弾していたり、罵っているようにしか見えないことがあります。そうなると「気難しい人」と周りに思われてしまい、居場所をつくる上ではまったくメリットはありません。

※第2回:人がSNS中毒になる理由は「反応の遅さ」と「ギャンブル的要素」


自分の居場所はどこにある?――
 SNSでもリアルでも「最高のつながり」の作り方
 渡辺龍太 著
 CCCメディアハウス


ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏を「平和評議会」に招待=ロシ

ビジネス

中国証券当局、高速取引「フラッシュ・ボーイズ」排除

ワールド

高市首相が23日解散表明、投開票2月8日 消費税は

ビジネス

世界経済成長率、26年予測を3.3%に引き上げ A
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 5
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中