最新記事
ビジネス

優秀な人にばかり「仕事が集中」してしまう...この難問は「仕事の任せ方」で解決できた!

2024年3月19日(火)19時28分
flier編集部

また、身近な後輩たちからは意外な反応がありました。

本書で上手な断り方として紹介している「スピーディーに返信する」と「魔法の言葉 “またお声がけください” 」を気に入ってくれたようです。後輩たちに何かを頼むと即座に「またお声がけください」と返信がくるようになりました(笑)。

1on1で本音を引き出す「三談論法の法則」

──本書で提示されていた「本書を読めば(任せることは)必ずできるようになります。ただ任すだけでなく、相手を成長させて感謝される任せ方ができるようになります」というメッセージが印象的でした。

本書の副題は「自分も相手もラクになる正しい “丸投げ” 」ですが、ただ丸投げするだけだと、ブラックな上司になってしまいます。そうではなくて「相手のためになる丸投げをしよう」というのが、本書のメインメッセージです。

細かいポイントはさまざま書いていますが、任せる上でもっとも重要なのは「メンバーと真摯に向き合い、見返りを求めず与える」ということ。相手をしっかり思いやることが何より大切なのです。

もちろん、最初から相手のためだけを思って依頼しなければならないわけではありません。「あまりにも忙しいから、誰かに任せたい」から始めてもいいでしょう。でも、実行するときには「どう相手の役に立つのか」「相手に十分なキャパシティはあるか」を考えたいものです。

──本書では、頼み方の大前提として、意欲創出・目的の明確化・欲求充足・選択肢の提示・負担の配慮の5つを挙げていらっしゃいました。意欲創出(相手がやりたいと思える文脈になっているか)と「欲求充足」(利己的都合ではなく相手にメリットがあるか)は、相手のことを深く理解する必要があり、特に難しそうに思えます。

相手にうまく任せるためには、普段からコミュニケーションを取って「相手のやりたいこと」や「本人は気づいていないけれど他の人より得意なこと」を見つけておきたいものです。この2つにフィットする仕事を任せられれば、本人にとってステップアップのきっかけになりますし、成果もより良いものとなるでしょう。

ここでポイントになるのは傾聴力です。相手を知るために、とにかく聞いて、聞いて、聞くこと。徹底的に聞き手にまわり、人となりを把握するのです。

もっとも有効なのは1on1(1対1で行う面談)でしょう。1on1では、重要度が高くて緊急度が低い話、つまり「この先どんな仕事がしたいか」「2~3年後どうなりたいか」「長期の目標は?」「業務上の悩みや不安」などを引き出します。

ただ、いきなりこの領域を聞き出すのはハードルが高いので、「好きな食べ物は?」「休日の過ごし方は?」「一番安らぐときは?」などと答えやすい質問からはじめて、徐々に核心に近づいていくことをおすすめします。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、テキサス州空港の発着禁止を解除 カルテル無人機

ワールド

トランプ氏、USMCA離脱を検討=報道

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正 25年3月までの

ワールド

NATO、北極圏プレゼンス強化で新任務 加盟国間の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中