最新記事
キャリア

40、50代こそリスキリングが必要...なのに「勉強すべき人ほど勉強しない」日本の会社員

2023年3月17日(金)17時50分
flier編集部
会議中にサボる会社員(イメージ画像)

Sarawut Kh-Shutterstock

<学ばない人をリスキリング人材に変えるにはどうすればいい? 日本にリスキリングを普及させてきた後藤宗明氏に話を聞いた>

日本でも注目度が高まっているリスキリング。リスキリングとは、「新しいことを学び、新しいスキルを身につけ実践し、そして新しい業務や職業に就くこと」を意味します。

一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事を務める後藤宗明さんは、日本でリスキリングを浸透させてきた第一人者です。ご著書『自分のスキルをアップデートし続ける リスキリング』は、読者が選ぶビジネス書グランプリ2023イノベーション部門賞を受賞しました。

日本企業でリスキリングを推進するためには何が必要なのか? フライヤー代表取締役CEO・大賀康史とともに、リスキリングの意欲をもてない層にリスキリングを促す方法や、リスキリングの成功事例について語りつくします。
※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

◇ ◇ ◇


リスキリングの波が押し寄せた2022年、立役者はどう動いたのか?

大賀康史(以下、大賀) 読者が選ぶビジネス書グランプリ2023イノベーション部門賞受賞おめでとうございます! 受賞の感想をお聞かせください。

後藤宗明さん(以下、後藤) 受賞の一報をいただいたときは驚きました。2016年にアメリカでリスキリングという概念を知り、リスキリングを日本で広める活動を始めました。2018年当初は、日本ではリスキリングが全く響きませんでした。ですが、新型コロナウイルスの流行により、働き方もビジネスのあり方も急激な変化を迫られ、それに伴いリスキリングの理解者が現れ始めたのです。

個人の学び直しとリスキリングを混同してしまっている状態を正していくためには、しっかりと本を書いて伝えてゆくのが最善だと考えました。おかげさまで、自社の戦略としてリスキリングの推進を考える経営者や人事をはじめ、自身のスキルをアップデートし続けようとする方々に広く読まれるようになりました。「働く人や組織のイノベーション」に寄与する一冊として評価していただけたのなら嬉しく思います。

230316fl_rki05.jpg

リスキリング
著者:後藤宗明
出版社:日本能率協会マネジメントセンター
要約を読む
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)


企業がリスキリングに本気で取り組むべき2つの理由

大賀 改めて、なぜ、いまリスキリングが重要なのでしょうか。

後藤 日本にリスキリングの波が押し寄せたのは2022年以降ですが、一気に広まっていった背景は2つあります。

1つ目は、技術的失業を防ぐという社会課題解決です。海外では、技術的失業を防ぎ、労働移動を実現する施策として、リスキリングが注目されてきました。技術的失業とは、テクノロジーの導入により自動化が加速し、雇用が失われることを意味します。リスキリングが進めば、人々を衰退事業から成長事業へと移し、雇用を守ることになるのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-イラン、インド船籍ガスタンカー

ワールド

イラン新指導者、負傷で姿見せない公算 外見損傷か=

ワールド

キューバ、米と協議開始 石油封鎖の影響深刻化

ビジネス

米個人消費1月堅調、PCE価格指数前年比2.8%上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 9
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 10
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中