最新記事

2021年に始める 投資超入門

注目の日米「DX・デジタル化」銘柄は? コロナで逆風の業界はどうなる?

2021年1月7日(木)06時35分
安藤智彦(ジャーナリスト)

少なくとも2021年第1四半期は厳しい状況が続き、景気が上向くのは夏場以降という見通しの専門家が多い。

そして、2020年末から一部の国で接種の始まったワクチンの効果と普及次第という面もある。仮に深刻な副作用でも出れば、そんな見通しは容易に吹き飛んでしまう。

ワクチンが普及しても厳しい業界があるとの見方を示すのは、阪上氏だ。

「外食や観光はいずれコロナ禍が落ち着きを見せれば需要が回復してくる。一方、深刻なのは航空だ。特にビジネス用途での利用が以前の状況に戻ることはないだろう。実は必要のない出張が少なくなかったことが明白になったわけだから」

デジタル化の追い風は2021年も続きそうだが、一部の業界を襲った逆風がどうなるか、注視が必要だ。

注目の日本株

野村総合研究所(東証1部:4307)

1965年設立。企業コンサルティング、ITソリューション、システム運用などをトータルに提供する。証券会社向けにもシステムを提供しており、株式の売買増加に伴い利益が拡大。また、地域再生、都市づくりなどの公共分野でのサービス提供も拡大中だ。

magSR20210107dx-topics-japan.jpg

本誌2021年1月12日号27ページより

注目の米国株

ドキュサイン(NASDAQ:DOCU)

2003年設立、クラウドベースのソフトウエア企業。パソコン、スマートフォン、タブレットなど、端末を問わずデジタルサインや電子契約書発行が可能なサービスを展開。2015年には日本法人を設立、電子印鑑システムを手掛けるシヤチハタと事業提携している。

magSR20210107dx-topics-us.jpg

本誌2021年1月12日号26ページより

※チャートは全て、上が株価(日本銘柄の単位は円、米国銘柄の単位はドル)、下が売買高(単位は株、Mは100万、Bは10億を表す)。チャート提供:TradingView

<本誌2021年1月12日号「2021年に始める 投資超入門」特集より>

(本誌特集では、この他に「バイオ」「電気自動車」「脱炭素」「企業再編」を注目テーマに選び、日米の代表的な銘柄をアナリストに聞いている)

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

仏大統領府、トランプ氏の薬価巡る発言を「偽情報」と

ワールド

トランプ氏の平和評議会、サウジ・トルコ・エジプト・

ビジネス

トヨタ、降雪の影響で国内3工場3ラインの22日稼働

ワールド

インド経済の成長持続、需要回復で=中銀報告書
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中